Data Room

日本の広告費

2006年 日本の広告費

  • 2011年 日本の広告費
  • 2010年 日本の広告費
  • 2009年 日本の広告費
  • 2008年 日本の広告費
  • 2007年 日本の広告費
  • 2006年 日本の広告費
  • 2005年 日本の広告費
  • 2004年 日本の広告費
  • 広告費の概要
  • 電通推定「日本の広告費」について
  • 総広告費
  • 媒体別広告費
  • 新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告制作費
  • SP
  • 衛星メディア関連/インターネット
  • 業種別広告費
  • 2007年の広告費の見通し

広告費の概要

(1) 総広告費 - 0.6%増、3年連続の増加

  1. 2006年(平成18年1-12月)の総広告費は5兆9,954億円、前年比100.6%、3年連続の増加。
  2. 景気回復を背景に、年前半は、トリノ冬季オリンピック、サッカーワールドカップなどがプラス材料となって堅調に推移。年後半は、広告費が減少した業種が増え、前年の衆院選や東京モーターショーの関連出稿の反動減もあって鈍化。
  3. マスコミ四媒体広告費が減少、インターネット広告費が引き続き伸張。
  4. 「ファッション・アクセサリー」「エネルギー・素材・機械」などの業種が増加。

(2) 媒体別広告費 - マスコミ四媒体は2.0%減、インターネットが29.3%増と続伸

  1. 新聞(前年比96.2%) 前年の衆院選の反動もあり減少。「ファッション・アクセサリー」や「食品」などが増加。「自動車・関連品」「金融・保険」など主要業種が減少。
  2. 雑誌(前年比98.5%) 主要業種の「ファッション・アクセサリー」などは増加したが、「流通・小売業」「自動車・関連品」などが減少。番組・都市型情報誌、一般週刊誌が減少。
  3. ラジオ(前年比98.1%) 「金融・保険」などが増加、「自動車・関連品」も回復基調にあるが「食品」「飲料・嗜好品」「流通・小売業」などの主要業種が減少。AM、FMともに減少。
  4. テレビ(前年比98.8%) 大型スポーツイベントで番組広告が増加したが、スポット広告が減少。「エネルギー・素材・機械」「不動産・住宅設備」「家電・AV機器」などの出稿が好調。「金融・保険」「化粧品・トイレタリー」「食品」「飲料・嗜好品」などが減少。
  5. SP(前年比100.9%) 3年連続増。「POP」「屋外」「交通」が好調。「展示・映像他」は大型イベントが無く前年割れ。企業の積極的な販促活動に伴ってSP広告費全体では増加。
  6. 衛星メディア関連(前年比111.7%) CATV、CS放送が順調に推移。BS放送が視聴可能世帯の増加に支えられて大きく増加。
  7. インターネット(前年比129.3%) 引き続き高い伸びに。ブロードバンドの普及を背景に、マスメディアとの連動が進展、検索型が拡大傾向。携帯電話のモバイル広告も高伸長。

日本の広告費(年別・媒体別前年比)

  総広告費 媒体別前年比(%)
金額
(億円)
前年比
(%)
マスコミ
四媒体
  衛星メディア関連 インターネット プロモーションメディア
新聞 雑誌 ラジオ テレビ
1996年
(平成8年)
57,715 106.4 107.9 106.2 108.8 104.8 109.2 103.5 110.1 -
97年
(9年)
59,961 103.9 104.1 102.1 107.9 103.0 104.8 103.1 112.6 375.0
98年
(10年)
57,711 96.2 95.8 93.3 96.9 95.8 97.1 96.7 110.2 190.0
99年
(11年)
56,996 98.8 97.8 97.9 98.2 94.9 98.0 99.8 104.2 211.4
2000年
(12年)
61,102 107.2 107.7 108.1 104.4 101.4 108.7 104.5 118.2 244.8
01年
(13年)
60,580 99.1 97.9 96.4 95.7 96.5 99.5 99.8 177.1 124.6
02年
(14年)
57,032 94.1 92.4 89.0 96.9 91.9 93.6 96.7 90.2 115.0
03年
(15年)
56,841 99.7 99.7 98.1 99.6 98.4 100.7 98.0 98.6 140.0
04年
(16年)
58,571 103.0 102.6 100.6 98.4 99.3 104.9 100.7 104.1 153.3
05年
(17年)
59,625 101.8 99.3 98.3 99.4 99.1 99.9 101.3 111.7 154.8
06年
(18年)
59,954 100.6 98.0 96.2 98.5 98.1 98.8 100.9 111.7 129.3

(3) 業種別広告費(マスコミ四媒体)-「エネルギー・素材・機械」「ファッション・アクセサリー」などが増加、「官公庁・団体」「流通・小売業」「金融・保険」「自動車・関連品」などが減少

  1. 21業種中8業種の広告費が増加(前年は10業種)。
  2. 増加業種は、「エネルギー・素材・機械」(前年比112.8%、電力・ガスの家庭需要拡大キャンペーン)、「ファッション・アクセサリー」(前年比110.4%、海外ブランドの活発な出稿)「案内・その他」(前年比104.5%、連合広告、求人広告、企業グループ広告の増加)など。
  3. 一方、「官公庁・団体」(前年比83.4%、前年の愛知万博・衆院選関連出稿の反動減)、「流通・小売業」(前年比92.7%、通信販売が減少)、「金融・保険」(同93.3%、3年ぶりの減少、消費者金融、保険などが減少)、「自動車・関連品」(同94.8%)などが減少。

2006年21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率

2006年21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率のイメージ
Next