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2013年 日本の広告費

総広告費

「2013年 日本の広告費」は5兆9,762億円、前年比101.4%
— 総広告費は2年連続で増加、成長軌道へ
テレビスポット、屋外、交通、POP、展示イベントが好調

2013年(1 〜 12月)の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4%であった。2013年の総広告費は、「アベノミクス」効果による持続的な景気の回復傾向と消費税増税前の駆け込み需要の影響もあり、2年連続で前年実績を上回った。

2013年(平成25年)の広告費の特徴

  1. 2013年の総広告費は、「アベノミクス」効果による持続的な景気の回復傾向と消費税増税前の駆け込み需要の影響が出始めた年後半は好調に推移した。前半は、高額商品の売れ行きが良くなるなど日本経済は上向き基調となったが、広告費全体の押し上げまでには至らなかった。通年での総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4%と、2年連続で増加した。
  2. 媒体別にみると、「テレビ広告費」(前年比100.9%)、「新聞広告費」(同98.8%)、「雑誌広告費」(同98.0%)、「ラジオ広告費」(同99.8%)の「マスコミ四媒体広告費」は同100.1%と微増。また、「プロモーションメディア広告費」も同100.1%と2年連続で前年を上回った。メディア価値が定着してきた「衛星メディア関連広告費」(同109.6%)と運用型広告が好調の「インターネット広告費」(同108.1%)は、引き続き堅調に伸びた。
  3. 業種別(マスコミ四媒体)では、「金融・保険」(前年比115.6%:通販型保険商品、NISA などが増加)、「外食・各種サービス」(同110.3%:法律サービスなどが増加)、「不動産・住宅設備」(同105.8%:一般住宅などが増加)、「家庭用品」(同105.5%:ベッドなどが増加)、「教育・医療サービス・宗教」(同103.1%:予備校・学習塾、病院・医療サービスなどが増加)など21業種中8業種で前年を上回った。減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(同94.2%:オーディオソフト、人形・玩具などが減少)、「官公庁・団体」(同94.6%:政党・政治団体などが減少)、「エネルギー・素材・機械」(同94.9%:電力、ガスなどが減少)、「流通・小売業」(同95.0%:大型量販店などが減少)など13業種であった。

なお、2013年の名目国内総生産(GDP) の伸び率はプラス1.0%でプラス成長となった。また2013年の国内総生産に対する総広告費の比率は1.25%で前年(1.24%)より上昇した。


(1) 日本の総広告費と国内総生産

  日本の広告費 名目国内総生産(GDP) 国内総生産に対する
日本の広告費の比率(%)
(億円) 前年比
(%)
(億円) 前年比
(%)
2000年(平成12年) 61,102 107.2 5,098,600 101.0 1.20
01年(13年) 60,580 99.1 5,055,432 99.2 1.20
02年(14年) 57,032 94.1 4,991,470 98.7 1.14
03年(15年) 56,841 99.7 4,988,548 99.9 1.14
04年(16年) 58,571 103.0 5,037,253 101.0 1.16
05年(17年) 59,625 101.8 5,039,030 100.0 1.18
06年(18年) 59,954 100.6 5,066,870 100.6 1.18

2


05年(17年) 68,235 102.9 5,039,030 100.0 1.35
06年(18年) 69,399 101.7 5,066,870 100.6 1.37
07年(19年) 70,191 101.1 5,129,752 101.2 1.37
08年(20年) 66,926 95.3 5,012,093 97.7 1.34
09年(21年) 59,222 88.5 4,711,387 94.0 1.26
10年(22年) 58,427 98.7 4,823,844 102.4 1.21
11年(23年) 57,096 97.7 4,713,108 97.7 1.21
12年(24年) 58,913 103.2 4,737,771 100.5 1.24
13年(25年) 59,762 101.4 4,784,477 101.0 1.25

(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。


(2) 日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移

日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移

日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移


(3) 日本の広告費(年別・媒体別前年比)

  総広告費 媒体別前年比(%)
金額
(億円)
前年比
(%)
マスコミ
四媒体
  衛星メディア
関連
インターネット プロモーション
メディア
新聞 雑誌 ラジオ テレビ
メディア
  2003年
(平成15年)
56,841 99.7 99.7 98.1 99.6 98.4 100.7 98.6 140.0 98.0
04年
(16年)
58,571 103.0 102.6 100.6 98.4 99.3 104.9 104.1 153.3 100.7
05年
(17年)
59,625 101.8 99.3 98.3 99.4 99.1 99.9 111.7 154.8 101.3
06年
(18年)
59,954 100.6 98.0 96.2 98.5 98.1 98.8 111.7 129.3 100.9

2


05年
(17年)
68,235 102.9 99.3 98.3 99.3 99.1 99.9 111.7 148.0 103.6
06年
(18年)
69,399 101.7 98.0 96.2 98.7 98.1 98.8 111.7 127.8 103.0
07年
(19年)
70,191 101.1 97.4 94.8 96.0 95.8 99.1 110.8 124.4 101.9
08年
(20年)
66,926 95.3 92.4 87.5 88.9 92.7 95.6 112.1 116.3 94.2
09年
(21年)
59,222 88.5 85.7 81.4 74.4 88.4 89.8 104.9 101.2 88.2
10年
(22年)
58,427 98.7 98.1 94.9 90.1 94.8 101.1 110.6 109.6 95.6
11年
(23年)
57,096 97.7 97.4 93.7 93.0 96.0 99.5 113.6 104.1 95.4
12年
(24年)
58,913 103.2 102.9 104.2 100.4 99.9 103.0 113.7 107.7 101.4
13年
(25年)
59,762 101.4 100.1
(27,825)
98.8
(6,170)
98.0
(2,499)
99.8
(1,243)
100.9
(17,913)
109.6
(1,110)
108.1
(9,381)
100.1
(21,446)

(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。2013年の( )は広告費(億円)


(4) 2013年 21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率

2013年 21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率


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