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2013年 日本の広告費|新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告制作費

新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告制作費


<新聞広告費>

新聞広告費は 6,170億円、前年比98.8%。
2013年1 〜 5月は前年割れが続いたものの、6月以降は回復し、堅調に推移。通年では前半のマイナス幅に足を引っ張られるかたちで、前年比プラスには至らなかった。
景気回復にともない、輸出関連業種の「自動車・関連品」、NISA や通販型保険が好調であった「金融・保険」で、出稿が大幅に増加した。また消費税増税前の駆け込み需要を取り込むかたちで、「精密機器・事務用品」(腕時計)などの高額商品の出稿も増加した。前年同様に、通販商品の出稿が多い「化粧品・トイレタリー」なども好調。
新聞各社の電子版は引き続き会員数を伸ばしており、地方紙でも電子版のスタートが相次いだ。また新聞4ページ分をつないだ大きなサイズの広告、新聞を広告で包み込むラッピング広告、号外での広告掲載など、インパクトを高める広告手法が活発化した。新聞各社は、さまざまなアイデアで新しい取り組みを始めている。


<雑誌広告費>

雑誌広告費は2,499億円、前年比98.0%。
電子化の動きや、40代女性誌の大型創刊などもみられたが、同時に休刊なども続いたため、前年比プラスには届かなかった。
雑誌広告でシェアの高い「ファッション・アクセサリー」は、同101.3%と健闘。「不動産・住宅設備」「金融・保険」「交通・レジャー」などが前年を超えた。
景気回復の波に乗り、ビジネス誌は100%超えと健闘した。
創刊雑誌の点数は86点で、そのほとんどが30代以上向けとなっている。


<ラジオ広告費>

ラジオ広告費は1,243億円、前年比99.8%。
首都圏では横ばい、ローカルエリアでは回復傾向がみられる。
消費税増税前の駆け込み需要があった「不動産・住宅設備」(前年比116.9%)、「自動車・関連品」(同109.5%)、「外食・各種サービス」(同105.9%)が特に好調であった。自動車との親和性が高いラジオ媒体の特長が見直され、番組提供・全国CM などが活発に展開された。
主要リスナー層と考えられる40 〜 50代の聴取率が回復し、10 〜 20代の聴取率も年間を通じて横ばいであった。
radiko.jp(ラジコ) には 計37都道府県・69局が参加。ダウンロード数・ユニークユーザー数ともに、引き続き増加した。


<テレビ広告費>

テレビ広告費は 1兆7,913億円、前年比100.9%。
2年連続で増加。
タイム広告(前年比99.3%)は、「2013ワールド・ベースボール・クラシック(3月)」や「2013年世界水泳選手権(7月)」、「2013年世界陸上競技選手権大会(8月)」などの大型スポーツ番組があったものの、前年の「ロンドンオリンピック2012」「2012ロンドンオリンピック バレーボール世界最終予選」「UEFA EURO 2012」などの実績を補うまでには至らなかった。
スポット広告(前年比102.0%)は、上半期は好調であった前年同期(東日本大震災の影響の反動増、自動車エコカー補助金関連の大型出稿等)の反動減などで低迷した。下半期は、企業業績の改善や個人消費の持ち直しなどから出稿が活発化し活況を呈した。 スポット広告を業種別で見ると、「情報・通信」(同103.0%:スマートフォン、オンラインゲーム関連等が増加)、「金融・保険」(同127.6%:通販型保険、宝くじ、NISA 関連などが増加)、「飲料・嗜好品」(同105.3%:ビールなどが増加)、「不動産・住宅設備」(同114.6%:不動産仲介などが増加)などの業種で増加した。

●2013年 マスコミ四媒体広告費の四半期別伸び率

2013年(1-12月)のマスコミ四媒体広告費を四半期別にみると、年前半は低く、年後半に持ち直した傾向がみてとれる。

(前年比、前年同期比、%)

  2013年
1-12月
1-6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
マスコミ四媒体
広告費
100.1 98.8 101.4 98.5 99.2 101.9 100.9

<マスコミ四媒体広告制作費>(注:広告制作費は媒体別広告費に含まれている)

マスコミ四媒体広告制作費は 3,091億円、前年比106.2%。
そのうちテレビCM 制作費は2,147億円、前年比107.9%。
円安株高の影響もあり、前年にみられた震災復興需要を上回る出稿需要があった。また、消費税増税前の駆け込み需要が、高額商品をけん引した。
業種別にみると、「自動車・関連品」「不動産・住宅設備」「金融・保険」が堅調であった。


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