新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告費

＜新聞広告費：6,057億円（前年比98.2%）＞

消費税率引き上げ前には大きく伸長したものの、4月以降は景気の落ち込みから回復しないまま推移した。ソチオリンピック2014や衆議院選挙などプラス要因もあったが、通年では前年比プラスに至らなかった。
「精密機器・事務用品」（腕時計）、「エネルギー・素材・機械」（B to B広告が顕著）、「薬品・医療用品」、通販タイプの「食品」（健康食品）と「飲料・嗜好品」（健康飲料）で、出稿が増加した。一方、「ファッション・アクセサリー」、「情報・通信」は減少。 中高生向けの新聞が創刊、リニューアルするなど、若年層向けコンテンツの拡充やデジタル化などの取り組みがすでに始まっている。

＜雑誌広告費：2,500億円（前年比100.0%）＞

依然業界を取り巻く環境は厳しいが、広告費が伸長する業種もあり、前年並みとなった。
シェアの高い「ファッション・アクセサリー」は同100.5％、「化粧品・トイレタリー」も同100.2％と堅調に推移し、「自動車・関連品」や「交通・レジャー」も活発だった。
ウェブマガジンの創刊や、ミニサイズ版の発行、付録ありなし版、電子版など、あらゆるソースを活用し雑誌の活性化を企図している。

＜ラジオ広告費：1,272億円（前年比102.3%）＞

首都圏では横ばい、関西・中部・北海道・九州で引き続き回復傾向がみられ、全体を底上げした。
オフィス事業者向けの広告需要の高まりでラジオ活用が進んだ「精密機器・事務用品」（前年比118.2％）や住宅取得や建て替えの需要が伸びにより活用が進んだ「不動産・住宅設備」（同112.6%）、国産車のみならず輸入車の出稿が増えた「自動車・関連品」（同112.5%）が好調だった。
radiko.jp（ラジコ）のユニークユーザー数は月間1,300万人、また2014年4月にスタートしたラジコプレミアム（エリアフリー有料サービス）は、17万人の会員を獲得した。

＜テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）：1兆9,564億円（前年比102.8%）＞

【地上波テレビ】： 1兆8,347億円（同102.4％）

番組（タイム）広告（同101.2％）は、「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」、「アジア大会2014韓国仁川」など、スポーツ番組の好調やレギュラー番組の堅調を受けてプラスに推移した。
スポット広告(同103.2%)は、1-3月は消費税率引き上げ前の駆け込み需要で大きく伸長し、4月に前年実績割れするも、5月以降は再び市場が活発化し、年末まで好調を維持した。
業種別でみると「情報・通信」(スマートフォン関連、ゲームアプリなどで大きく増加）、「化粧品・トイレタリー」（シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが増加）、「薬品・医療用品」（DTC＜Direct to Consumer＞広告、ドリンク剤などが増加）などの業種が増加した。

【衛星メディア関連】： 1,217億円（同109.6％）

上半期は二桁成長、下半期も好調に推移した。
業種別では、年間を通して総合通販、健康食品、金融・保険、美容関連、飲料などが好調であった。消費税率引き上げ前には「自動車・関連品」「家電・AV機器」も増加。

◆BS放送：831.5億円、（同112.8%）

話題のスポーツ番組が多く編成され、初出稿の広告主が増加。また、メディア認知の高まりで、首都圏以外の広告主も増加した。

◆CS 放送：212.0億円、（同104.5%）

スポーツ、映画、地上波キー局系チャンネルなどへの出稿が好調に推移。

◆CATV 放送：173.2億円（同103.4%）

コミュニティチャンネルへの出稿が増加。

＜マスコミ四媒体広告制作費：3,121億円（前年比101.0%）＞

※衛星メディア関連は除く

（注）広告制作費は、新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費に含まれている。

このうち地上波テレビCM 制作費は2,170億円（同101.1%）。
ソチオリンピック2014と消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動から4月以降にやや弱含んだ場面もあったが、下半期は徐々に回復し、前年を上回った。
業種別では、「自動車・関連品」と「金融・保険」が堅調であった。

●2014年 マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連を含む）の四半期別伸び率

2014年（1-12月）の「マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連を含む）」を四半期別にみると、4月以降はやや弱い伸び率であるものの、通年を通してプラスに推移した傾向がみてとれる。

（前年比、前年同期比、％）