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2018年 日本の広告費|新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告費

新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告費


新聞広告費:4,784億円(前年比92.9%)

  • 新聞広告費は、販売部数とページ数がともに減少したこともあり、前年に続き減少傾向だった。
  • 四半期では、1-3月期は「第23回オリンピック冬季競技大会(2018/平昌)」に伴う出稿、4-6月期、7-9月期も、自然災害に伴うお見舞などの出稿、「2018 FIFAワールドカップ ロシア大会」に伴う出稿などがあったものの、全体の長期的な低下トレンドが継続。10-12月期においても、想定外の謹告や企業業績の好調を反映した年末出稿が見られたものの、マイナスで推移した。
  • 地方紙においては、新聞と新聞デジタルの広告費が逆転する事象も見られた。
  • 業種別でみると、シニア向け通販系医薬品などを含む「薬品・医療用品」は前年比101.8%と好調。「趣味・スポーツ用品」は全体ではマイナスだったものの、コインやピアノ買取、キャットフードなどの出稿は増加した。一方、前年の衆議院選の反動減で、「官公庁・団体」が同83.8%と大きくマイナスとなった。
  • 広告費のデジタルシフトや、若年層を中心とした新聞離れの傾向が継続。一方で、ウェブで多様なコンテンツを設け、若年層との新たな接触を図る施策に各社力を入れている。
  • 紙媒体としての新聞に限定しない、新聞社のもつ様々な機能や資産を活用した取り組みや、地方創生に関連した各種施策などへの取り組みが活性化している。

雑誌広告費:1,841億円(前年比91.0%)

  • 紙の出版物推定販売金額は、前年比94.3%と14年連続でマイナスとなった。一方、電子出版市場は同111.9%と、前年に続き二桁成長となった。紙と電子出版市場を合わせた全体は同96.8%。
    ※数字出典:出版月報2019年1月号
  • 雑誌広告費も、上記要因および発行部数の逓減などにより、年間を通じて前年を下回る厳しい状況が続いた。一方、出版社系デジタルメディアの成長(コンテンツの質の高さ、メディアパワーの成長など)、広告費のデジタルシフト(SNS拡散企画や出版社制作による動画のプロモーション活用など)、さらに多様なコンテンツホルダーとしての大規模事業の開発(コミックなどの各種コンテンツを活用したイベントなど)による収益構造の変化に伴い、新領域ビジネスの伸長が期待される。
  • 雑誌ジャンル別では、全てのジャンルで前年を割る結果となった。
  • 業種別では、「エネルギー・素材・機械」や「家庭用品」など増加業種があったものの、雑誌広告費でトップシェアである「ファッション・アクセサリー」は継続するデジタルシフトなどにより減少した。同じく構成比2位である「化粧品・トイレタリー」も全体では減少したものの、一方で美容誌への出稿は増加傾向にある。
  • 読者の情報入手経路の多様化、デジタルメディアへの統合などにより、歴史ある紙媒体の休刊が相次いだ。一方、既存の紙メディアのデジタル化強化やデジタルネイティブメディアの立ち上げなどで出版コンテンツのデジタル化を更に加速させた。

ラジオ広告費:1,278億円(前年比99.1%)

  • ラジオ広告費は、3年ぶりにマイナスとなった。
  • トップシェアである「外食・各種サービス」が、前年に引き続き前年比97.1%と前年に引き続き減少したことが要因の一つと考えられる。
  • 業種別では、通販などが伸長した「流通・小売業」(前年比114.9%)や、「精密機器・事務用品」(同120.3%)、「自動車・関連品」(同104.0%)など13業種が増加した。一方、減少は8業種。
  • 地域別では、北海道、中部、中四国地区が前年並みで推移した。
  • 「radiko.jp (ラジコ)」 月間UU(ユニークユーザー;ある期間内での特定ウェブサイト訪問者)数ならびにプレミアム(有料)会員数が堅調に増加し、年後半にはオーディオアドのセールスが本格的に開始。
  • 前年に引き続き全国各地のコミュニティ放送も堅実な広告収入でラジオ広告費全体の押し上げに寄与した。

テレビメディア広告費(地上波テレビ+衛星メディア関連):1兆9,123億円(前年比98.2%)

地上波テレビ 1兆7,848億円(同98.2%)

  • 地上波テレビは、企業収益や個人消費の改善傾向など緩やかな景気拡大効果が期待されたものの、広告出稿の勢いが活性化されるまでには至らず、通期で前年割れとなった。
  • 番組(タイム)広告(同101.2%)は、「第23回オリンピック冬季競技大会(2018/平昌)」「2018 FIFAワールドカップ ロシア大会」「第18回アジア競技大会(2018/ジャカルタ)」などのスポーツ番組が貢献し増加した。地域別では、通年で基幹8地区中、東京、名古屋(2年連続)、大阪(2年連続)、北海道、静岡、広島の6地区が前年超えとなった。
  • スポット広告(同96.3%)は、いくつかの業種では増加が見られたものの、自然災害(豪雨、酷暑、台風など)による全国流通網の混乱に起因したと思われる出稿縮小や、一部で見受けられたインターネット広告費の影響などで、年間を通して低調に推移し、2年連続でマイナスとなった。地域別では、通年で全32地区中、沖縄を除く31地区で前年を割った。
  • 業種別では、「精密機器・事務用品」(メガネ型拡大鏡)「外食・各種サービス」(人材派遣サービス)「教育・医療サービス・宗教」「金融・保険」などが増加した。一方、構成比の高い「食品」「化粧品・トイレタリー」「飲料・嗜好品」などは減少した。

衛星メディア関連 1,275億円(同98.1%)

  • BS 922.9億円(同99.7%)、CS 187.0億円(同93.1%)、CATV 164.8億円(同94.7%)と、前年まで成長が続いていた衛星メディア関連がマイナスに転じた。
  • 特に、CS放送のペイテレビチャネルにおける通販広告の減少が目立った。背景にはレスポンス低下に伴う投下量の見直しやデジタルシフトの進展などがあると考えられる。

(億円、前年比%)

  2017年 2018年 前年比
衛星メディア関連 1,300 1,275 98.1
BS 925.3 922.9 99.7
CS 200.8 187.0 93.1
CATV 174.0 164.8 94.7

注)合計値は小数点以下を四捨五入


マスコミ四媒体広告制作費:2,897億円(前年比97.2%)※衛星メディア関連は除く

(注)広告制作費は、新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費に含まれている。

  • このうち地上波テレビCM制作費は、2,138億円(同98.4%)。番組CMはやや微増したが、スポットCMの減少傾向をカバーするに至らなかった。
  • 業種別では、「精密機器・事務用品」「薬品・医療用品」がけん引した。一方、「食品」の冷凍食品・肉製品が、「家電・AV機器」では前年大きな割合を占めた4Kテレビ・照明機器などが原因で大きく減少した。

2018年 マスコミ四媒体広告費(衛星メディア関連も含む)の四半期別伸び率

「マスコミ四媒体広告費」(衛星メディア関連も含む)を四半期別にみると、4四半期ともに前年割れ、11四半期連続(2016年4-6月期より)でマイナスとなり減少傾向が続いた。

(前年比、前年同期比、%)

マスコミ四媒体広告費
(衛星メディア関連も含む)
2017年1-12月 1-6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
97.7 97.6 97.8 98.2 96.9 96.5 99.1
2018年1-12月 1-6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
96.7 96.6 96.9 96.1 97.0 97.8 96.1


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