サイトマップ | お問い合わせ | ENGLISH
GoodInnovation
dentsu
ホーム > 出版・研究データ > 日本の広告費 > 2007年 日本の広告費
企業概要
ニュース・新着情報
CSR/社会・環境
事業領域
投資家情報
出版・研究データ
出版物
電通総研
日本の広告費
媒体別広告量
広告賞
広告景気年表
募集情報
採用情報
出版・研究データ
日本の広告費(最新)
2007年(平成19年)日本の広告費の概要
(1) 総広告費 - 1.1%増、4年連続の増加
  1. 2007年(平成19年1-12月)の総広告費は7兆0,191億円、前年比101.1%、4年連続の増加。
  2. 年前半は、前年のトリノ冬季オリンピックやサッカーワールドカップによる高い伸びの影響が現われて低迷したが、年後半は、参院選や世界陸上、東京モーターショーなどがプラス材料となって持ち直した。
  3. マスコミ四媒体広告費が3年連続して減少、インターネット広告費が引き続き伸長。
  4. 「官公庁・団体」「エネルギー・素材・機械」「精密機器・事務用品」などの業種が増加。
(2) 媒体別広告費 - マスコミ四媒体は2.6%減、インターネットが24.4%増と続伸
  1. 新聞(前年比94.8%) 前年のワールドカップや携帯電話番号ポータビリティの関連出稿の反動もあり減少。「食品」「官公庁・団体」「交通・レジャー」などが増加。「金融・保険」「自動車・関連品」「飲料・嗜好品」など主要業種が減少。
  2. 雑誌(前年比96.0%) 主要業種の「ファッション・アクセサリー」は増加したが、多くの業種が減少。番組・都市型情報誌、パソコン誌などが減少。
  3. ラジオ(前年比95.8%) 「金融・保険」「不動産・住宅設備」などが増加、「自動車・関連品」「食品」「飲料・嗜好品」などの主要業種が減少。AM、FMともに減少。
  4. テレビ(前年比99.1%) 番組広告は前年の大型スポーツイベントの反動減を補えず微減。スポット広告も減少。「薬品・医療用品」「食品」「官公庁・団体」などの出稿が好調。「金融・保険」「自動車・関連品」「家電・AV機器」などが減少。
  5. 衛星メディア関連(前年比110.8%) BS放送が視聴可能世帯の増加と通販の出稿増に支えられて大きく増加。CATVも順調に推移。CS放送は加入視聴者の伸びが鈍化し減少。
  6. インターネット(前年比124.4%) 引き続き高い伸びに。費用対効果の重視やクロスメディア手法の定着で検索連動広告が拡大の傾向。モバイル広告も効果的な媒体として高伸長。
  7. プロモーションメディア(前年比101.9%) 4年連続増。今回新たに推定した「フリーペーパー・フリーマガジン」をはじめ「展示・映像他」「DM」が好調。「折込」が5年ぶりに減少。企業の積極的な販促活動に伴ってプロモーションメディア広告費全体では増加。
日本の広告費(年別・媒体別前年比)
総広告費 媒体別前年比(%)
金額
(億円)
前年比
(%)
マスコミ 衛星メディア
関連
インターネット プロモーションメディア
四媒体 新聞 雑誌 ラジオ テレビ


1997年
(平成9年)
59,961 103.9 104.1 102.1 107.9 103.0 104.8 112.6 375.0 103.1
98年
(10年)
57,711 96.2 95.8 93.3 96.9 95.8 97.1 110.2 190.0 96.7
99年
(11年)
56,996 98.8 97.8 97.9 98.2 94.9 98.0 104.2 211.4 99.8
2000年
(12年)
61,102 107.2 107.7 108.1 104.4 101.4 108.7 118.2 244.8 104.5
01年
(13年)
60,580 99.1 97.9 96.4 95.7 96.5 99.5 177.1 124.6 99.8
02年
(14年)
57,032 94.1 92.4 89.0 96.9 91.9 93.6 90.2 115.0 96.7
03年
(15年)
56,841 99.7 99.7 98.1 99.6 98.4 100.7 98.6 140.0 98.0
04年
(16年)
58,571 103.0 102.6 100.6 98.4 99.3 104.9 104.1 153.3 100.7
05年
(17年)
59,625 101.8 99.3 98.3 99.4 99.1 99.9 111.7 154.8 101.3
06年
(18年)
59,954 100.6 98.0 96.2 98.5 98.1 98.8 111.7 129.3 100.9

05年
(17年)
68,235 102.9 99.3 98.3 99.3 99.1 99.9 111.7 148.0 103.6
06年
(18年)
69,399 101.7 98.0 96.2 98.7 98.1 98.8 111.7 127.8 103.0
07年
(19年)
70,191 101.1 97.4 94.8 96.0 95.8 99.1 110.8 124.4 101.9
(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改訂した。
(3) 業種別広告費(マスコミ四媒体) - 「官公庁・団体」「エネルギー・素材・機械」「精密機器・事務用品」などが増加、「金融・保険」「自動車・関連品」「家電・AV機器」などが減少
  1. 21業種中11業種の広告費が増加(前年は8業種)。
  2. 増加業種は、「官公庁・団体」(前年比124.0%、参院選関連や環境関連の出稿が増加)、「エネルギー・素材・機械」(同115.4%、ガスや娯楽装置<パチンコ機>関連が増加)が2ケタの伸び。「精密機器・事務用品」(前年比105.4%、デジタルカメラなどの出稿増)など。
  3. 一方、「金融・保険」(前年比80.8%、2年連続の減少、保険や消費者金融、クレジットカードなどが減少)、「自動車・関連品」(同92.3%、国産乗用車をはじめ、ワゴン・ミニバン・SUV、輸入乗用車など全般に減少)、「家電・AV機器」(同92.5%、液晶テレビ、プラズマテレビ、電気洗濯機などが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同92.6%、語学スクールなどが出稿減)などが減少。
2007年21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率
next
top
(c) DENTSU INC. ALL RIGHTS RESERVED.
このサイトのご利用にあたって