2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

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2018年3月28日

株式会社D2C
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
株式会社電通

D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施

●2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80%を占める。
●2017年 ビデオ(動画)広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。
●2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。

電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。

わが国の2017 年の総広告費、6兆 3,907 億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1 兆 2,206 億円(前年比117.6%)となっており、順調に成長を続けています。インターネット広告は、通信環境やデバイス、プラットフォームの変化、アドテクノロジーの進歩により、その姿は日々変化しています。本調査では、電通グループのインターネット広告領域の事業会社であるD2CとCCIが電通と共同で、これまで「日本の広告費」では分析されてこなかったインターネット広告媒体費の広告種別、取引手法別、デバイス別の内訳を調査しました。

2015年からD2CとCCIが独自に行った「インターネット広告市場規模推計調査」に基づき、その結果を発表してきていましたが、今回より「日本の広告費」のインターネット広告媒体費の詳細分析として、電通との共同で調査内容や手法を見直し、本調査を実施しました。

「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
1.    インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)で全体の約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%を占める。
2.    取引手法別構成比は、運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)。
3.    デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%。
4.    2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。
5.    ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。

詳細については添付のPDFをご覧ください。

以 上

 

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【本件に関する問い合わせ先】
D2C 広報宣伝室
TEL:03-6226-8904
FAX:03-6226-8262    

CCI ストラテジー・ディビジョン        
TEL:03-6837-6034
E-mail: press@cci.co.jp    

電通 コーポレートコミュニケーション局 広報部
TEL:03-6216-8041
FAX:03-6217-5515

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