株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）の社内組織である電通総研（所長：谷 尚樹）は、2019年7月から新たに、「クオリティ・オブ・ソサエティ」をテーマとして掲げます。
1992年に電通総研が発表した「日本の潮流－クオリティ・オブ・ソサエティ」は、バブル期の経済偏重から、人の価値観や社会の質的転換を呼び掛けたレポートでした。
そして今、ICTの進展等により、人々の生活・仕事・社会は大きく変容し、人の意識や行動と、従来からの社会システムとの間には、ズレや多くの課題が生じています。
電通総研は、2020年に向けて再び「クオリティ・オブ・ソサエティ」を活動テーマに　掲げ、「人」の意識と「社会」の品質の関係を分析し、望ましい将来像を探索するプロジェクトを始動させます。

「クオリティ・オブ・ソサエティ」プロジェクトの概要
・社会を構成する人の意識と価値観についての独自調査を実施し、客観的な指標の収集を継続していきます。
・さまざまな社会システムの課題を、品質（性能、耐久性、信頼性など）の面から明らかにします。
・外部有識者との連携を深めながら、活動を推進していきます。
・2020年春を目途にレポート「クオリティ・オブ・ソサエティ2020」を取りまとめて公表します。

今後、電通総研は、明るい未来を拓く萌芽を着々と育んでいる人々と広く連携しながら、「クオリティ・オブ・ソサエティ」プロジェクトを展開し、タイムリーに個別テーマへの提言や情報発信も行っていきます。また、2019年7月には「電通総研 京都」の開設を予定しています。

以上