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電通、アジア22カ国・地域における、2018年・2020年・2022年・2024年のオリンピック競技大会の放送権を取得

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2015年7月29日

 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直、資本金:746億981万円)は、社の強みであるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委員会(IOC)からオリンピック競技大会の放送権を取得いたしました。
これは、2013年に取得したアジア22カ国・地域※における2014年・2016年の放送権に加え、新たに同地域において2018年・2020年・2022年・2024年大会の放送権を取得したものです。

 具体的には、第23回オリンピック冬季競技大会(2018/韓国・ピョンチャン)、第32回オリンピック競技大会(2020/日本・東京)、第24回オリンピック冬季競技大会(2022/開催地未定)および第33回オリンピック競技大会(2024/開催地未定)、のアジア22カ国・地域における放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になります。

 なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象となります。

※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。(アルファベット順)

以上

このページに関するお問い合わせ先

株式会社電通 コーポレート・コミュニケーション局広報部

Tel: 03-6216-8041

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