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2014年 日本の広告費

総広告費

「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9%
— 総広告費は6年ぶりに6兆円超え
インターネット広告費は初の1兆円超え
21業種中14業種が前年を上回る

2014年(1 〜 12月)の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9%で、消費税率引き上げの影響があったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。

2014年(平成26年)の広告費の特徴

  1. 2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによるマイナス要因などがあったものの、2014FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円の市場規模となった。
  2. 媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比98.2%)、「雑誌広告費」(同100.0%)、「ラジオ広告費」(同102.3%)、「テレビメディア広告費」※(同102.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)。結果「マスコミ四媒体広告費」は同101.6%となった。「インターネット広告費」(同112.1%)は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」も同100.8%と3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。
  3. 業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中14業種が前年を上回った。
    ・主な増加業種は、「情報・通信」(同107.2%、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加)、「家電・AV機器」(同107.1%、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6%、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加)、「自動車・関連品」(同103.4%、ワゴン、輸入SUVなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同102.0%、国産ビール、発泡酒などが増加)など。
    ・主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(同92.1%、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6%、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少)、「食品」(同96.8%、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同97.0%、婦人服、紳士・婦人靴などが減少)など。

※2014年より区分を変更し、「地上波テレビ+衛星メディア関連」をテレビメディア広告費とした。

なお、2014年の名目国内総生産(GDP) の伸び率は1.7%で、プラス成長となった。また2014年の名目国内総生産に対する総広告費の比率は1.26%で前年(1.24%)より上昇した。


(1) 日本の総広告費と国内総生産

  日本の広告費 名目国内総生産(GDP) 名目国内総生産に対する
日本の広告費の比率(%)
(億円) 前年比
(%)
(億円) 前年比
(%)
2001年(平成13年) 60,580 99.1 5,055,432 99.2 1.20
02年(14年) 57,032 94.1 4,991,470 98.7 1.14
03年(15年) 56,841 99.7 4,988,548 99.9 1.14
04年(16年) 58,571 103.0 5,037,253 101.0 1.16
05年(17年) 59,625 101.8 5,039,030 100.0 1.18
06年(18年) 59,954 100.6 5,066,870 100.6 1.18

2


05年(17年) 68,235 102.9 5,039,030 100.0 1.35
06年(18年) 69,399 101.7 5,066,870 100.6 1.37
07年(19年) 70,191 101.1 5,129,752 101.2 1.37
08年(20年) 66,926 95.3 5,012,093 97.7 1.34
09年(21年) 59,222 88.5 4,711,387 94.0 1.26
10年(22年) 58,427 98.7 4,823,844 102.4 1.21
11年(23年) 57,096 97.7 4,713,108 97.7 1.21
12年(24年) 58,913 103.2 4,751,104 100.8 1.24
13年(25年) 59,762 101.4 4,801,280 101.1 1.24
14年(26年) 61,522 102.9 4,882,155 101.7 1.26

(注)名目国内総生産(GDP)は内閣府「国民経済計算確報」および「四半期別GDP速報」による。
(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。


(2) 日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移

日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移

日本の総広告費と国内総生産(GDP)の推移


(3) 日本の広告費(年別・媒体別前年比)

  総広告費 媒体別前年比(%)
金額
(億円)
前年比
(%)
マスコミ
四媒体
  衛星メディア
関連
インターネット プロモーション
メディア
新聞 雑誌 ラジオ テレビ
メディア
  2004年
(平成16年)
58,571 103.0 102.6 100.6 98.4 99.3 104.9 104.1 153.3 100.7
05年
(17年)
59,625 101.8 99.3 98.3 99.4 99.1 99.9 111.7 154.8 101.3
06年
(18年)
59,954 100.6 98.0 96.2 98.5 98.1 98.8 111.7 129.3 100.9

2


05年
(17年)
68,235 102.9 99.3 98.3 99.3 99.1 99.9 111.7 148.0 103.6
06年
(18年)
69,399 101.7 98.0 96.2 98.7 98.1 98.8 111.7 127.8 103.0
07年
(19年)
70,191 101.1 97.4 94.8 96.0 95.8 99.1 110.8 124.4 101.9
08年
(20年)
66,926 95.3 92.4 87.5 88.9 92.7 95.6 112.1 116.3 94.2
09年
(21年)
59,222 88.5 85.7 81.4 74.4 88.4 89.8 104.9 101.2 88.2
10年
(22年)
58,427 98.7 98.1 94.9 90.1 94.8 101.1 110.6 109.6 95.6
11年
(23年)
57,096 97.7 97.4 93.7 93.0 96.0 99.5 113.6 104.1 95.4
12年
(24年)
58,913 103.2 102.9 104.2 100.4 99.9 103.0 113.7 107.7 101.4
13年
(25年)
59,762 101.4 100.1 98.8 98.0 99.8 100.9 109.6 108.1 100.1

(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。

  総広告費 媒体別前年比(%)
金額
(億円)
前年比
(%)
マスコミ
四媒体※
  インターネット プロモーション
メディア
新聞 雑誌 ラジオ テレビ
メディア
 
地上波テレビ 衛星メディア
関連
2012年
(平成24年)
58,913 103.2 103.2 104.2 100.4 99.9 103.5 103.0 113.7 107.7 101.4
13年
(25年)
59,762 101.4 100.4 98.8 98.0 99.8 101.3 100.9 109.6 108.1 100.1
14年
(26年)
61,522
 
102.9
 
101.6
(29,393)
98.2
(6,057)
100.0
(2,500)
102.3
(1,272)
102.8
(19,564)
102.4
(18,347)
109.6
(1,217)
112.1
(10,519)
100.8
(21,610)

※衛星メディア関連を含む

(注)2014年の( )は広告費(億円)
(注)2014年より、テレビメディア広告費は「地上波テレビ+衛星メディア関連」として区分し、2012年に遡及して集計した。


(4) 2014年 21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率 ※衛星メディア関連は除く

2013年 21業種のマスコミ四媒体広告費伸び率


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