事業紹介
電通の事業をご紹介します。
ニュース
株式会社電通が発信する最新のニュースリリースやトピックスなどをご覧いただけます。
CSR
電通のCSR活動全般についてご紹介します。
採用情報
株式会社電通および電通グループの採用情報のご案内です。

2014年 日本の広告費|業種別広告費

業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)

「情報・通信」「化粧品・トイレタリー」「自動車・関連品」「家電・AV機器」など14業種が増加

2014年は21業種中14業種の広告費が増加、7業種が減少となった(2013年は8業種が増加、13業種が減少)。
増加業種(14業種)は、「精密機器・事務用品」(前年比107.6%、腕時計などが増加)、「官公庁・団体」(同107.3%、広告団体などが増加)、「情報・通信」(同107.2%、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加)、「家電・AV機器」(同107.1%、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6%、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加)、「家庭用品」(同105.6%、家庭用計量器、機能性マットレスなどが増加)、「自動車・関連品」(同103.4%、ワゴン、輸入SUVなどが増加)、「エネルギー・素材・機械」(同102.8%、ガソリン、電力などが増加)、「不動産・住宅設備」(同102.6%、賃貸用住宅、住宅リフォームなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同102.0%、国産ビール、発泡酒などが増加)、「外食・各種サービス」(同101.9%、法律事務所、宅配・引越サービスなどが増加)、「薬品・医療用品」(同101.7%、総合保健薬、ドリンク剤などが増加)、「交通・レジャー」(同100.9%、レジャーランド・テーマパーク、各種イベントなどが増加)、「流通・小売業」(同100.5%、通信販売などが増加)。
減少業種(7業種)は、「趣味・スポーツ用品」(同92.1%、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少)、「案内・その他」(同92.7%、案内、臨時ものなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6%、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少)、「食品」(同96.8%、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同97.0%、婦人服、紳士・婦人靴などが減少)、「出版」(同97.6%、婦人・家庭誌、語学教材などが減少)、「金融・保険」(同98.1%、通販系保険、住宅ローンなどが減少)。


2014年 主な増加業種と減少業種(マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く)

(%)

増加業種
  前年比 構成比 増加寄与率
情報・通信 107.2 9.3 26.2
化粧品・トイレタリー 105.6 10.5 23.3
自動車・関連品 103.4 6.1 8.4
飲料・嗜好品 102.0 7.5 6.1
家電・AV器機 107.1 2.1 5.9
減少業種
  前年比 構成比 減少寄与率
食品 96.8 9.4 26.8
趣味・スポーツ用品 92.1 3.3 25.4
教育・医療サービス・宗教 95.6 2.7 11.0
ファッション・アクセサリー 97.0 4.0 10.9
金融・保険 98.1 4.0 10.1

(注)増加(減少)寄与率は増加(減少)額合計に占める各増加(減少)額の割合。各上位5業種を掲げた。


2012年~2014年 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

内訳はこちら

業種\広告費 広告費(千万円) 前年比(%) 構成比(%)
2012年
(平成24年)
2013年
(25年)
2014年
(26年)
2013年
(平成25年)
2014年
(26年)
2012年
(平成24年)
2013年
(25年)
2014年
(26年)
1.エネルギー・素材・機械 2,624 2,490 2,560 94.9 102.8 1.0 0.9 0.9
2.食品 28,329 27,209 26,350 96.0 96.8 10.2 9.8 9.4
3.飲料・嗜好品 20,987 20,688 21,096 98.6 102.0 7.6 7.4 7.5
4.薬品・医療用品 14,847 14,745 14,992 99.3 101.7 5.3 5.3 5.3
5.化粧品・トイレタリー 28,783 27,985 29,551 97.2 105.6 10.4 10.1 10.5
6.ファッション・アクセサリー 11,645 11,732 11,382 100.7 97.0 4.2 4.2 4.0
7.精密機器・事務用品 2,886 2,834 3,050 98.2 107.6 1.0 1.0 1.1
8.家電・AV機器 5,412 5,533 5,926 102.2 107.1 2.0 2.0 2.1
9.自動車・関連品 16,473 16,710 17,277 101.4 103.4 5.9 6.0 6.1
10.家庭用品 6,496 6,856 7,242 105.5 105.6 2.3 2.5 2.6
11.趣味・スポーツ用品 10,853 10,227 9,414 94.2 92.1 3.9 3.7 3.3
12.不動産・住宅設備 10,869 11,503 11,804 105.8 102.6 3.9 4.1 4.2
13.出版 9,216 8,988 8,769 97.5 97.6 3.3 3.2 3.1
14.情報・通信 24,525 24,332 26,091 99.2 107.2 8.8 8.8 9.3
15.流通・小売業 20,297 19,273 19,374 95.0 100.5 7.3 6.9 6.9
16.金融・保険 14,499 16,762 16,437 115.6 98.1 5.2 6.0 5.8
17.交通・レジャー 21,123 20,976 21,172 99.3 100.9 7.6 7.6 7.5
18.外食・各種サービス 12,896 14,229 14,504 110.3 101.9 4.6 5.1 5.2
19.官公庁・団体 3,327 3,149 3,380 94.6 107.3 1.2 1.1 1.2
20.教育・医療サービス・宗教 7,823 8,069 7,717 103.1 95.6 2.8 2.9 2.7
21.案内・その他 4,050 3,960 3,672 97.8 92.7 1.5 1.4 1.3
合計 277,960 278,250 281,760 100.1 101.3 100.0 100.0 100.0

内訳はこちら


2014年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2014年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)のイメージ


2004年~2014年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2004年~2014年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)

(注)2007年に「マスコミ四媒体」の「雑誌広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。

  1. エネルギー・素材・機械(前年比102.8%、構成比0.9%)

    • 4年ぶりに増加
    • 石油製品は好調
    • ガソリン、電力会社は大きく増加
    • ガス会社は大幅な出稿減
    • 新聞、雑誌の出稿が大幅に増加
  2. 食品(前年比96.8%、構成比9.4%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 健康食品、即席麺類、スナック菓子は大幅に減少
    • 通販系サプリメント、通販系美容食品は大幅増
    • ぽん酢、オリーブ油は好調
    • 地上波テレビの出稿が大きく減少
  3. 飲料・嗜好品(前年比102.0%、構成比7.5%)

    • 前年の減少から増加に転じる
    • 国産ビール、発泡酒、家庭用カクテルなどが好調
    • 炭酸飲料、タバコは増加
    • 好調に推移していたコーヒーは大きく減少
    • 他の醸造酒、ビールテイスト飲料は大幅減
    • 地上波テレビ、新聞が堅調
  4. 薬品・医療用品(前年比101.7%、構成比5.3%)

    • 前年の減少から増加に転じる
    • 総合保健薬、ドリンク剤はともに大きく増加
    • 好調に増加していたメガネやコンタクトレンズが一転して大幅に減少
    • 総合胃腸薬は減少
    • 地上波テレビの出稿が堅調
  5. 化粧品・トイレタリー(前年比105.6%、構成比10.5%)

    • 前年の減少から一転して増加
    • 通販系女性用化粧品が大幅に増加
    • シャンプー&リンス・コンディショナーが好調
    • 歯ブラシ、柔軟剤の出稿が大きく増加
    • 美容液、育毛・養毛剤、歯磨などは減少
    • 地上波テレビの出稿が大幅に増加
  6. ファッション・アクセサリー(前年比97.0%、構成比4.0%)

    • 4年連続の増加から一転して減少へ
    • ファッション(婦人服など)の出稿が大きく減少
    • 貴金属・アクセサリーの出稿は増加
    • 新聞、地上波テレビの出稿が減少
  7. 精密機器・事務用品(前年比107.6%、構成比1.1%)

    • 前年の減少から一転して大きく増加
    • 引き続き腕時計の出稿が好調
    • デジタルカメラの出稿増
    • デジタル一眼レフカメラは減少
    • 新聞が好調なのをはじめ、全媒体が増加
  8. 家電・AV機器(前年比107.1%、構成比2.1%)

    • 前年に引き続き大きく増加
    • 電気掃除機、電気冷蔵庫は大幅に出稿増
    • 液晶テレビ(4Kテレビ)の出稿増
    • 電気理容・美容器具の出稿増
    • 他の厨房電気機器(コーヒーメーカーなど)は前年の大量出稿の反動で大きく減少
    • 地上波テレビの出稿が大幅に増加
  9. 自動車・関連品(前年比103.4%、構成比6.1%)

    • 3年連続の増加
    • 国産乗用車ではワゴン、SUVが大幅に出稿増
    • 輸入車ではSUV、スポーツ・クーペが大幅に増加
    • オートバイ、自動車関連品も好調
    • 前年好調だった軽自動車は大量出稿の反動減
    • 地上波テレビの出稿が好調
  10. 家庭用品(前年比105.6%、構成比2.6%)

    • 3年連続の増加
    • 家庭用機器(家庭用計量器など)が大幅な増加
    • ベッド(機能性マットレス)は引き続き大幅に出稿増
    • 殺虫・防虫剤、芳香剤や脱臭剤などは大幅に減少
    • 鍋・やかん類(機能性フライパンなど)、容器・食器などの家庭用雑貨関連は出稿減
    • 地上波テレビ、新聞の出稿が大幅に増加
  11. 趣味・スポーツ用品(前年比92.1%、構成比3.3%)

    • 2009年から6年連続の減少
    • 家庭用園芸用品、人形・玩具は好調
    • ゲームソフト、オーディオソフト、映像ソフトは大幅に出稿減
    • スポーツ用品(ゴルフクラブやランニング用品など)は全般的に低調
    • 地上波テレビをはじめ全媒体が減少
  12. 不動産・住宅設備(前年比102.6%、構成比4.2%)

    • 2011年から4年連続の増加
    • 賃貸住宅(アパート建築など)、住宅リフォーム、墓地・霊園は大幅に出稿増
    • 住宅設備関連では厨房ユニット、バスユニットの出稿が好調
    • 分譲マンション、サッシの出稿が大幅に減少
    • 地上波テレビ、ラジオの出稿が増加
  13. 出版(前年比97.6%、構成比3.1%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 他の出版物(英語教材、テキストなど)は大幅に出稿減
    • 婦人・家庭誌は大幅に出稿減
    • 趣味専門誌は好調
    • 新聞の出稿が減少
  14. 情報・通信(前年比107.2%、構成比9.3%)

    • 前年の減少から一転して大きく増加へ
    • 衛星放送の出稿が好調
    • 携帯電話通信サービス(料金プランなど)は好調
    • ウェブコンテンツは大幅に出稿増
    • 携帯電話端末・スマートフォンは大幅に出稿減
    • 地上波テレビの出稿が大幅に増加
  15. 流通・小売業(前年比100.5%、構成比6.9%)

    • 前年の減少から増加に転じる
    • 通信販売は大幅に増加
    • GMS(総合スーパー)は大幅な出稿減
    • 大型・専門とも量販店は減少
    • 地上波テレビの出稿が堅調
  16. 金融・保険(前年比98.1%、構成比5.8%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 通販系保険(ガン、自動車、生命、医療)は大幅に出稿減
    • 生命保険、クレジットカードは大幅に出稿増
    • 証券では投資信託が好調
    • 新聞の出稿が大幅に減少
  17. 交通・レジャー(前年比100.9%、構成比7.5%)

    • 前年の減少から増加に転じる
    • レジャー施設、イベント、コンサートなどの出稿増
    • レジャーランド・テーマパークは引き続き好調
    • 会員制スポーツクラブは大幅に増加
    • 旅行代理店、映画は大きく減少
    • 地上波テレビの出稿が好調
  18. 外食・各種サービス(前年比101.9%、構成比5.2%)

    • 3年連続の増加
    • 各種サービス関連は全般的に好調
    • 法律事務所、他のサービス(宅食配達サービスなど)は大幅に出稿増
    • 低迷していた宅配・引越サービスは増加に転じる
    • 飲食業は大幅な減少
    • 地上波テレビの出稿が堅調
  19. 官公庁・団体(前年比107.3%、構成比1.2%)

    • 前年の減少から一転して大きく増加
    • 広告団体(ACジャパン)の出稿が大きく増加
    • 官公庁は大幅に出稿が増加
    • 他の諸団体(農協など)は出稿が減少
    • 地上波テレビの出稿が大幅に増加
  20. 教育・医療サービス・宗教(前年比95.6%、構成比2.7%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 予備校・学習塾、通信教育など教育関連が大きく減少
    • 病院・医療サービス(美容外科など)、宗教は出稿増
    • 新聞の出稿が大幅に減少
  21. 案内・その他(前年比92.7%、構成比1.3%)

    • 2008年から7年連続の減少
    • 業種全般に低調
    • 他の臨時もの(新聞)、他の案内(新聞)は大幅に出稿減
    • 新聞の減少が続いている

スマートフォンサイト

ページTOPへ