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2014年 日本の広告費|プロモーションメディア

プロモーションメディア

プロモーションメディア広告費は2兆1,610億円(前年比100.8%)
3年連続で増加。
「屋外広告」「交通広告」はSNSでの情報拡散を狙ったイベント展開やデジタルサイネージなどで増加。
無宛名便(宛名のないメール便)が活発化している「DM」、紙とネットのコラボが話題にもなった「フリーペーパー・フリーマガジン」、消費者一人一人の目線に立った「POP」といったメディアは堅調であった。また、開発に伴う商業施設におけるディスプレイ広告が伸長した「展示・映像ほか」が全体の押し上げに寄与した。
「ライブイベント」や「ポスティング」などといった分野が改めて注目を浴びているのが、ここ近年の傾向。現在、日本の広告費には含まないが、市場も拡大していると推測する。
オムニチャネルによる消費者とのコンタクトポイント増加は、クロスメディアをさらに進化させ、最適なメディア選択と新しい企画への試行を加速化させている。
ネットとリアルの融合や協働など、ますます他メディアとの連動に目が離せない分野である。

屋外広告は3,171億円(同103.3%)
広告板は、微増であったが建築資材費・工事費などの製作費上昇によって前年を上回った。
ネオンは、改修・修理により減少傾向にあるが、LEDは伸長した。
ポスターボードは、「飲料・嗜好品」「自動車・関連品」(輸入車など)、「金融・保険」、楽曲・番組・映画などの業種で積極的に活用された。
大型ビジョンは、「飲料・嗜好品」の出稿が好調。また、航空会社、ゲームソフトやゲーム機器の出稿が増加。
スタジアム看板は、新規掲出は少ないが、プロ野球オールスターゲームやクライマックスシリーズなどに伴うスポット出稿が好調だった。
広告幕は、一部ビルの改修工事などで減少したが、地域によっては好調なところもあった。
商業施設メディアは、年間を通じ、各種施設イベントに合わせた出稿がみられた。

交通広告は2,054億円(同102.5%)
車内、駅構内デジタルサイネージの新設・増設が続き、好調に推移。一方、中づり・まど上・ドア横などの車内メディアは減少した。
空港関連が伸びており、2020年を見据えた動きが活発化している。
業種別では、「飲料・嗜好品」「金融・保険」「情報・通信」(スマホアプリ)などが堅調。

折込広告は4,920億円(同96.4%)
1-3月は、「自動車・関連品」(販売店)、「流通・小売業」(小型スーパー)、住宅リフォーム、求人、健康食品などで消費税率引き上げ前の駆け込み需要があったが、4月以降は減少が続いた。
特に大型家電量販店やGMS(大型スーパー)、「ファッション・アクセサリー」、学習塾・予備校、不動産販売は減少が目立った。
折込枚数・用紙サイズは引き続き縮小傾向にある。
地域別では、東北地区を除き、前年を下回った。

DMは3,923億円(同100.8%)
個人情報取扱いなどで慎重な動きが見られたものの、既存顧客に対して効率的にかつ個別に対応できる広告媒体として認識され、微増した。
また、高齢化社会を見据えた紙媒体でのマーケティング活動が改めて見直され、特に地方においてカタログ販売や通販系などで、DM需要が高まった。
ウェブ等他メディアとの親和性も高く、CRMが再注目されており、LTV(ライフタイムバリュー)の向上を目指した統合マーケティング戦略を担うメディアである。
新規顧客獲得のためエリア投下する無宛名便(宛名のないダイレクトメール)の市場が、前年に引き続き拡大している。特にサンプリング付無宛名便の伸びが顕著である。新たなエリア型広告として興味深いメディアである。
通販系が好調。旅行関連、家電、百貨店なども堅調に推移している。

フリーペーパー・フリーマガジンは2,316億円(同101.2%)
フリーペーパーは754億円、(同101.1%)
「不動産・住宅設備」などの高額商品・サービスを中心に、駆け込み需要があった。また、求人情報や病院情報なども増加した。
出稿規模の縮小や費用対効果の重視など厳しい状況は変わらないが、独自の配布網を活かした収入源の多様化など、新たな取り組みも進む。
フリーマガジンは1,562億円(同101.2 %)
首都圏ではウェブへの移行進展により減少したが、地方都市では観光誘致も含めたフリーマガジンの発行が脚光を浴び増加した。
また、紙のクーポンとウェブのクーポンとの連動企画などで、今まで以上に地域密着型メディアとして進化・成長を続けている。

POPは1,965億円(同100.6%)
消費税率引き上げ前の駆け込み需要と年後半の消費回復傾向により、微増となった。
業種別では、「不動産・住宅設備」「自動車・関連品」「金融・保険」などが堅調。
一方で、消費税率引き上げ後の個人消費減退の影響で、「飲料・嗜好品」「食品」などの分野の日用品関連は前年並みに推移した。
店舗単位の商談営業に配慮・工夫されたPOP広告が増加しているが、制作費は厳しい。
O2O(Online to Offline)キャンペーンやデジタルサイネージPOPなど、POP広告も進化し、紙とデジタルはさらに融合していくと思われる。

電話帳広告は417億円(同92.1%)
都市圏では減少したが、地方では地域密着メディアとしての需要が根強い。

展示・映像他は2,844億円(同106.1%)
ゲームショーなどのコンテンツ系展示会をはじめ、大型商業施設の開発に伴うディスプレイ広告の好調が大きく寄与し、増加。資材費の上昇なども、広告費増加要因となった。
地方都市でも長引く消費低迷の状況から脱しつつあると思われ、キャラクターイベントやマラソン大会、復興イベントなどがけん引している。
映画広告費に関しても、ヒット作がけん引し出稿が増加した。劇場の地域密着型広告も増加し、エリア型マーケティングに利用されている。ジャック型出稿も目立った。

<参考推定値>
2014年 商業印刷市場 2兆290億円(前年比103.0%)
そのうち、ポスター・チラシ・パンフレットは1兆2,555億円(同102.5%)
印刷市場全体は、紙からウェブへの大きな流れとコスト高が影響し厳しい状況である。一方で、商業印刷市場は堅調に推移した。コストに左右されない高付加価値サービスを引き続き企図し、市場の活性化を模索していると言えよう。
人にやさしいメディアとして、紙の持つ特性をもっと広く認知していく必要がある。


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