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2015年 日本の広告費|インターネット

インターネット

インターネット広告費(媒体費+広告制作費):1兆1,594億円(前年比110.2%)

インターネット広告媒体費 9,194億円(同111.5%)

このうち、運用型広告費※は、6,226億円(同121.9%)。
インターネット広告媒体費は、前年に引き続き大きく伸長。成長要因はスマートフォン広告市場の継続的拡大や動画広告市場の急成長に加え、「プログラマティック広告取引」(オーディエンスデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けを可能にする取引形態)の浸透が進んだことが市場の伸びを後押しした。市場の内訳でみると、枠売り広告から運用型広告へのシフトが進んだ結果、枠売り広告は前年をやや下回ったが、運用型広告は順調に伸長。また、アフィリエイト広告も堅調に推移した。

枠売り広告は、ポータルサイトの中面(トップページを除く第二階層以下のページ)や一部のトップ面に加え、ソーシャルメディアでも運用型広告へのシフトが進んだこともあり、前年より減少した。ただし、コミュニケーションアプリ系メディア、キュレーションメディア、専門領域特化型メディアなどでは持続的な成長が見られた。デバイス別では、スマートフォンが着実に伸長。また、動画コンテンツの視聴環境のクロスデバイス化や多様な動画広告メニューの登場により、動画広告市場が急伸した。

運用型広告は、モバイル領域での検索連動型広告(リスティング広告)の伸長は大きいものの、PC領域ではやや成長が鈍化。一方で、DSP(広告主側からみた広告効果の最大化を支援する広告配信システム)などのプラットフォームを活用した運用型ディスプレイ広告は順調に拡大した。また、ソーシャルメディアや動画ポータルメディアにおいて運用型動画広告のシェアが拡大したことが成長を後押し。なお、検索連動型広告、ディスプレイ広告、動画広告ともに、デバイス別ではスマートフォンが著しく伸長した。

新しい市場動向として、運用型広告では従来の「オープン・オークション」(買い手・売り手が限定されないオープンな自動広告取引市場)ではない、限定された売り手と買い手が自動広告取引に参加する「プライベート・マーケットプレイス」(PMP)の活用が広がり始めている。また、ユーザーの位置情報や地域情報、行動ログなどのデータを元にターゲティングする新たな広告配信モデルが次々と誕生している。

(注)「プログラマティック」「PMP」などについては注目が高まるものの、その定義については国内外や業界内でもいまだに流動的な部分がある。

(※)「運用型広告」とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のこと。検索連動広告や一部のアドネットワークが含まれるほか、DSP/アドエクスチェンジ/SSPなどがその典型例として挙げられる。なお、枠売り広告、タイアップ広告、アフィリエイト広告などは、運用型広告には含まれない。

インターネット広告制作費 2,400億円(同105.5%)

前年から引き続き制作単価は低下したものの、案件数は増加した。
モバイルアプリ、ウェブ動画、ソーシャルメディア連携ページなどの制作が増加した。


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