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2016年 日本の広告費|業種別広告費

業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)

「エネルギー・素材・機械」「家電・AV機器」「不動産・住宅設備」「薬品・医療用品」「食品」など9業種が増加

2016年は21業種中9業種の広告費が増加、12業種が減少となった(2015年は6業種が増加、15業種が減少)。

増加業種(9業種)
「エネルギー・素材・機械」(前年比141.0%、電力自由化関連などが増加)、「家電・AV機器」(同109.7%、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫、4Kテレビなどが増加)、「不動産・住宅設備」(同106.7%、一般住宅、厨房ユニットなどが増加)、「薬品・医療用品」(同104.2%、総合保健薬、コンタクトレンズ、総合胃腸薬などが増加)、「食品」(同103.5%、通販系サプリメント・健康食品、チョコレートなどが増加)、「情報・通信」(同103.5%、ウェブコンテンツ、移動体通信サービスなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同101.5%、柔軟剤、美容液、洗濯用洗剤などが増加)、「官公庁・団体」(同100.9%、自治体、政党・政治団体などが増加)、「趣味・スポーツ用品」(同100.2%、キャットフード、フィットネス用品などが増加)の9業種が前年を上回った。

減少業種(12業種)
「精密機器・事務用品」(同86.2%、腕時計、デジタルカメラなどが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同90.0%、婦人服、カジュアルウェアなどが減少)、「自動車・関連品」(同94.0%、軽自動車、輸入2BOX、ワゴンなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同94.5%、通信教育、学校などが減少)、「飲料・嗜好品」(同94.7%、第3のビール、ビールテイスト飲料、発泡酒などが減少)、「出版」(同95.2%、一般紙、趣味専門誌などが減少)、「流通・小売業」(同95.5%、総合スーパー、大型量販店などが減少)、「交通・レジャー」(同96.1%、会員制スポーツクラブ、鉄道、海外航空各社などが減少)、「家庭用品」(同96.2%、家庭用計量器、脱臭剤などが減少)、「案内・その他」(同96.4%、各種案内などが減少)、「外食・各種サービス」(同98.3%、その他サービス、エステティックサロン、男性用かつらなどが減少)、「金融・保険」(同98.7%、通販系医療・ガン保険、宝くじなどが減少)の12業種。


2016年 主な増加業種と減少業種(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)

(%)

増加業種
  前年比 構成比 増加寄与率
エネルギー・素材・機械 141.0 1.4 20.3
情報・通信 103.5 10.4 18.0
食品 103.5 10.2 17.6
不動産・住宅設備 106.7 4.4 14.1
薬品・医療用品 104.2 5.6 11.5
減少業種
  前年比 構成比 減少寄与率
ファッション・アクセサリー 90.0 3.6 16.1
飲料・嗜好品 94.7 6.7 14.8
自動車・関連品 94.0 5.3 13.4
流通・小売業 95.5 6.6 12.6
交通・レジャー 96.1 7.6 12.4

(注)増加(減少)寄与率は増加(減少)額合計に占める各増加(減少)額の割合。各上位5業種を掲げた。


2014年〜2016年 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

内訳はこちら

業種\広告費 広告費(千万円) 前年比(%) 構成比(%)
2014年
(平成26年)
2015年
(27年)
2016年
(28年)
2015年
(平成27年)
2016年
(28年)
2014年
(平成26年)
2015年
(27年)
2016年
(28年)
1. エネルギー・素材・機械 2,560 2,664 3,755 104.1 141.0 0.9 1.0 1.4
2. 食品 26,350 27,069 28,012 102.7 103.5 9.4 9.9 10.2
3. 飲料・嗜好品 21,096 19,373 18,354 91.8 94.7 7.5 7.1 6.7
4. 薬品・医療用品 14,992 14,647 15,265 97.7 104.2 5.3 5.3 5.6
5. 化粧品・トイレタリー 29,551 28,426 28,845 96.2 101.5 10.5 10.3 10.6
6. ファッション・アクセサリー 11,382 11,067 9,961 97.2 90.0 4.0 4.0 3.6
7. 精密機器・事務用品 3,050 3,347 2,884 109.7 86.2 1.1 1.2 1.0
8. 家電・AV機器 5,926 5,444 5,970 91.9 109.7 2.1 2.0 2.2
9. 自動車・関連品 17,277 15,380 14,459 89.0 94.0 6.1 5.6 5.3
10. 家庭用品 7,242 6,714 6,456 92.7 96.2 2.6 2.4 2.4
11. 趣味・スポーツ用品 9,414 7,951 7,966 84.5 100.2 3.3 2.9 2.9
12. 不動産・住宅設備 11,804 11,209 11,964 95.0 106.7 4.2 4.1 4.4
13. 出版 8,769 8,486 8,080 96.8 95.2 3.1 3.1 3.0
14. 情報・通信 26,091 27,433 28,401 105.1 103.5 9.3 10.0 10.4
15. 流通・小売業 19,374 18,984 18,121 98.0 95.5 6.9 6.9 6.6
16. 金融・保険 16,437 15,973 15,759 97.2 98.7 5.8 5.8 5.8
17. 交通・レジャー 21,172 21,635 20,784 102.2 96.1 7.5 7.9 7.6
18. 外食・各種サービス 14,504 14,638 14,395 100.9 98.3 5.2 5.3 5.3
19. 官公庁・団体 3,380 3,296 3,326 97.5 100.9 1.2 1.2 1.2
20. 教育・医療サービス・宗教 7,717 7,342 6,941 95.1 94.5 2.7 2.7 2.5
21. 案内・その他 3,672 3,562 3,432 97.0 96.4 1.3 1.3 1.3
合計 281,760 274,640 273,130 97.5 99.5 100.0 100.0 100.0

内訳はこちら


2016年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2015年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)のイメージ


2006年〜2016年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2005年~2015年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)

(注)2007年に「マスコミ四媒体」の「雑誌広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。

  1. エネルギー・素材・機械(前年比141.0%、構成比1.4%)

    • 3年連続の増加
    • 電力自由化関連が好調
    • 引き続きガソリン各社は大幅な減少
    • 地上波テレビの広告費が大幅な増加
  2. 食品(前年比103.5%、構成比10.2%)

    • 前年に引き続き2年連続の増加
    • 通販系サプリメント・健康食品が好調
    • チョコレート、合わせ調味料、即席みそ汁・おすましなどが大幅な増加
    • アメ・キャラメル、スープ、チューインガムなどが減少
    • 地上波テレビ、新聞、雑誌の広告費が増加
  3. 飲料・嗜好品(前年比94.7%、構成比6.7%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 引き続き第3のビールは大幅な減少
    • ビールテイスト飲料、発泡酒、家庭用カクテルなどが減少
    • 缶コーヒー、美容・栄養ドリンク、日本茶は大幅な増加
    • ニアウォーター、炭酸飲料などが好調
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  4. 薬品・医療用品(前年比104.2% 構成比5.6%)

    • 2年ぶりに増加
    • 総合保健薬、コンタクトレンズが大幅な増加
    • 総合胃腸薬、うがい薬・喉消炎薬、サポーターやマスクが好調
    • メガネは引き続き減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  5. 化粧品・トイレタリー(前年比101.5% 構成比10.6%)

    • 2年ぶりに増加
    • 美容液、モイスチャークリームが大幅な増加
    • 柔軟剤、洗濯用洗剤が大幅な増加
    • ベビー用紙おむつ、歯磨、トリートメントが増加
    • シャンプー&リンス・コンディショナーが大幅な減少
    • 新聞、地上波テレビの広告費が増加
  6. ファッション・アクセサリー(前年比90.0% 構成比3.6%)

    • 3年連続の減少
    • 婦人服、カジュアルウェアが大幅な減少
    • 紳士服、ジーンズ、機能性肌着が減少
    • ストッキング・タイツ、紳士・婦人靴は増加
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
  7. 精密機器・事務用品(前年比86.2% 構成比1.0%)

    • 2年連続の増加から一転して大幅な減少
    • 腕時計が大幅な減少
    • デジタルカメラ、万年筆も減少
    • 新聞、地上波テレビの広告費が大幅な減少
  8. 家電・AV機器(前年比109.7% 構成比2.2%)

    • 2年ぶりに増加
    • テレビ向けデジタルメディアデバイスが大幅な増加
    • 電気理容・美容器具、家庭用マッサージ器、4Kテレビが増加
    • 電気掃除機、電気鍋・ホットプレートは減少
    • 地上波テレビの広告費が大幅な増加
  9. 自動車・関連品(前年比94.0% 構成比5.3%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 軽自動車、輸入2BOXが前年に引き続き大幅な減少
    • ワゴン、ミニバン・1BOXも依然低迷
    • セダンが大幅な増加
    • 2BOX、スポーツ・クーペは好調
    • 地上波テレビ、新聞の広告費が大幅な減少
  10. 家庭用品(前年比96.2% 構成比2.4%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 家庭用計量器が大幅な減少
    • 機能性マットレス、ラップ・アルミ箔が減少
    • 脱臭剤、防虫剤、殺虫剤が減少
    • 芳香剤、浄水器は増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  11. 趣味・スポーツ用品(前年比100.2% 構成比2.9%)

    • 8年ぶりに増加
    • ペット関連(キャットフード、動物用薬品)は好調
    • フィットネス用品、人形・玩具(人気キャラクター系玩具)は増加
    • オーディオソフト、映像ソフトは減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  12. 不動産・住宅設備(前年比106.7% 構成比4.4%)

    • 2年ぶりに増加
    • 一般住宅、不動産仲介が大幅な増加
    • 住宅設備関連では厨房ユニットが大幅な増加
    • 住宅リフォーム、トイレは減少
    • 地上波テレビの広告費が大幅な増加
  13. 出版(前年比95.2% 構成比3.0%)

    • 4年連続の減少
    • 一般紙、趣味専門誌は大幅な減少
    • 他の出版物(英語教材、テキストなど)は前年に引き続き減少
    • 文庫本、総合・娯楽誌は増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  14. 情報・通信(前年比103.5% 構成比10.4%)

    • 3年連続の増加
    • ウェブコンテンツ、移動体通信サービスが大幅な増加
    • 民間放送や企業広告は好調
    • 衛星放送は減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  15. 流通・小売業(前年比95.5% 構成比6.6%)

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 総合スーパー、百貨店は依然低迷
    • 大型量販店も減少
    • 通信販売が好調
    • 地上波テレビの広告費が大幅な減少
  16. 金融・保険(前年比98.7% 構成比5.8%)

    • 3年連続の減少
    • 通販系医療・ガン保険、宝くじ、損害保険は大幅な減少
    • 証券関連も大幅な減少
    • 通販系生命保険、クレジットカードは好調
    • 新聞、雑誌、ラジオの広告費が減少
  17. 交通・レジャー(前年比96.1% 構成比7.6%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 旅行関連(鉄道、海外航空各社、旅行代理店)は大幅な減少
    • 会員制スポーツクラブ、コンサートが減少
    • 国内航空会社、イベント・セミナーが増加
    • レジャーランド・テーマパークは好調
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
  18. 外食・各種サービス(前年比98.3% 構成比5.3%)

    • 4年連続の増加から一転して減少
    • 女性用ウイッグ、男性用かつらは大幅な減少
    • エステティックサロン、その他サービスも減少
    • メモリアルサービス、法律事務所は好調
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  19. 官公庁・団体(前年比100.9% 構成比1.2%)

    • 2年ぶりに増加
    • 選挙関連で政党・政治団体が大幅な増加
    • 自治体、広告団体が増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が増加
  20. 教育・医療サービス・宗教(前年比94.5% 構成比2.5%)

    • 前年に引き続き3年連続の減少
    • 通信教育、学校、専門学校・各種学校など教育関連が大幅な減少
    • 予備校・学習塾、英会話・語学スクール、シルバー施設(老人ホーム)は増加
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
  21. 案内・その他(前年比96.4% 構成比1.3%)

    • 2008年から9年連続の減少
    • 業種全般に低調
    • 案内(求人ほか)、多業種・小スペース連合広告(新聞)は大幅な減少
    • 新聞広告費の減少が継続

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