－診断結果に基づき、生活者を中心としたマーケティングDXの推進・加速化を支援－

株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：川上 宗一）は、「Dentsu Digital Transformation診断※1」のサービス提供を9月から開始します。デジタルトランスフォーメーション※2（以下、「DX」)を推進する企業に対し、事業全体のDX課題を抽出・数値化。市場内での自社の相対的なポジションを把握して、マーケティングDX※3課題に沿ったソリューションを診断結果に基づき提案し、推進を加速化・支援します。

昨今デジタル化が進む社会において、企業のDX推進は加速しています。しかし、DXのカバーする領域は非常に広く、多くの企業が優先して取り掛かる領域が分からないなどの課題を抱えているという実態があります。電通が実施した独自の調査「マーケティングDX調査2020※4」では、生活者を中心に捉えデータドリブンで顧客体験を提供・アップデートしている企業、つまり、生活者中心のマーケティングDXを推進している企業が成果を上げている傾向があることが判明しました。

図1：顧客体験変革の実践状況と成果に関する調査結果

電通および電通デジタルはこの調査結果に着目。企業のマーケティングDXにおける課題を可視化し、自社が取り組むべきアジェンダは何か、どう解決していくのかを明らかにすることを目的に本診断サービスを開発しました。このサービスでは、4領域（①顧客体験、②システム、③データ・人材、④組織・業務）の各種ヒアリングを通じて、3視点（ビジョン、顧客志向性、DX進捗度）において偏差値化をし、DX課題と生活者インサイトを結び付ける形で、マーケティングDXの具体的な課題解決ソリューションを提案していきます。

図2：電通・電通デジタルが考えるマーケティングDX 領域

※ご参考：Dentsu Digital Transformation診断イメージ

図4：診断項目詳細例

図5：診断結果報告レポート例

※1「Dentsu Digital Transformation診断」サービスは2020年12月31日（予定）まで無償で提供します。
※2ここでのDXとは、「デジタルを活用して、ビジネスモデル／マーケティングプロセス／組織を変革し、競争上の優位性を確立する活動」を指します。（デジタルとは、デジタルデバイス〈装置〉やデジタルテクノロジー〈技術〉、システム、デジタルメディア、デジタルデータを総称しています）
※3マーケティングDXとは、「生活者を中心に捉え、デジタルを活用した新たな顧客体験の創造を通じた事業・マーケティング活動の変革」を指します。（デジタルとは、デジタルデバイス〈装置〉やデジタルテクノロジー〈技術〉、システム、デジタルメディア、デジタルデータを総称しています）
※4マーケティングDX調査2020調査概要
調査主体：株式会社電通
調査機関：株式会社日経BPコンサルティング
調査時期：2020年5月18日～5月22日
調査対象：従業員500人以上の国内企業所属者の経営者、役員クラス、
本部長（部門長）／事業・事業企画部長クラス、部長／部長補佐クラス
調査サンプル：222サンプル（全体810サンプルより抽出）
主な調査項目：自社のマーケティングDXの領域と把握状況、マーケティングDX推進における自身のミッションや役割・担当領域、顧客体験変革の必要性認識、ミッション/ビジョン/バリューの定義状況、マーケティングDXの取り組み状況など

以上