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2010年 日本の広告費|業種別広告費

業種別広告費(マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く)

<業種別広告費(マスコミ四媒体) ―「情報・通信」「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」「家庭用品」など8業種が増加>

2010年は21業種中8業種の広告費が増加する一方、13業種が減少となった(2009年は20業種が減少、増加は1業種のみ)。
増加業種は、「家庭用品」(前年比110.3%、家具、脱臭剤などの広告が増加)、「ファッション・アクセサリー」(同108.8%、婦人服、ジーンズ、紳士服などが増加)、「情報・通信」(同108.6%、インターネットサイト関連が大幅に増加)、「エネルギー・素材・機械」(同104.8%、電力、ガスなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同104.4%、ヘアケア、メイクアップ化粧品などが増加)、「家電・AV機器」(同104.0%、テレビ、ブルーレイディスクレコーダーなどが増加)、「外食・各種サービス」(同102.8%、飲食業、法律事務所などが増加)、「金融・保険」(同101.6%、ローン、証券、保険などが増加)の8業種であった。
減少業種は、「官公庁・団体」(同85.6%、前年の衆院選関連出稿の反動)、「趣味・スポーツ用品」(同86.7%、ゲームソフト、パチンコ・パチスロ機などが減少)、「薬品・医療用品」(同89.4%、かぜ薬、胃腸薬などが減少)の3業種が2ケタの減少となった(前年は、14業種が2ケタの減少)。そのほか、「交通・レジャー」(同90.4%、航空会社、レジャー施設などが減少)、「不動産・住宅設備」(同91.4%、分譲マンション、建設会社の企業広告などが減少)、「案内・その他」(同92.8%、臨時もの求人、案内などが減少)、「流通・小売業」(同95.2%、百貨店、コンビニエンスストア、通信販売などが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.7%、教育、宗教などが減少)、「精密機器・事務用品」(同95.7%、事務用品などが減少)、「飲料・嗜好品」(同96.0%、日本茶、清酒・焼酎、ミネラルウォーターなどが減少)、「自動車・関連品」(同97.8%、国産乗用車、中古車などが減少)、「出版」(同98.1%、新聞、書籍などが減少)、「食品」(同99.8%、肉製品、レトルト食品などが減少)が減少となり、あわせて13業種が減少となった。


2010年増加業種と主な減少業種(マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く)

(%)

増加業種
  前年比 構成比 増加寄与率
情報・通信 108.6 8.0 32.3
化粧品・トイレタリー 104.4 10.4 22.1
ファッション・アクセサリー 108.8 3.7 15.0
家庭用品 110.3 2.3 11.2
外食・各種サービス 102.8 5.0 7.0
減少業種
  前年比 構成比 減少寄与率
交通・レジャー 90.4 7.6 20.8
趣味・スポーツ用品 86.7 4.4 17.5
薬品・医療用品 89.4 5.3 16.1
不動産・住宅設備 91.4 3.7 9.0
飲料・嗜好品 96.0 7.9 8.5

(注)増加(減少)寄与率は増加(減少)額合計に占める各増加(減少)額の割合。各上位5業種を掲げた。


2010年業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

内訳はこちら

業種\広告費 広告費(千万円) 前年比(%) 構成比(%)
2008年
(平成20年)
2009年
(21年)
2010年
(22年)
2009年
(平成21年)
2010年
(22年)
2008年
(平成20年)
2009年
(21年)
2010年
(22年)
1.エネルギー・素材・機械 4,874 3,272 3,429 67.1 104.8 1.5 1.2 1.2
2.食品 30,145 28,850 28,804 95.7 99.8 9.1 10.2 10.4
3.飲料・嗜好品 24,685 22,701 21,786 92.0 96.0 7.5 8.0 7.9
4.薬品・医療用品 18,367 16,333 14,597 88.9 89.4 5.6 5.8 5.3
5.化粧品・トイレタリー 29,380 27,591 28,792 93.9 104.4 8.9 9.7 10.4
6.ファッション・アクセサリー 11,582 9,312 10,129 80.4 108.8 3.5 3.3 3.7
7.精密機器・事務用品 4,080 3,073 2,942 75.3 95.7 1.2 1.1 1.1
8.家電・AV機器 8,188 7,056 7,337 86.2 104.0 2.5 2.5 2.6
9.自動車・関連品 19,228 13,456 13,163 70.0 97.8 5.8 4.8 4.7
10.家庭用品 6,105 5,899 6,506 96.6 110.3 1.8 2.1 2.3
11.趣味・スポーツ用品 16,925 14,200 12,314 83.9 86.7 5.1 5.0 4.4
12.不動産・住宅設備 14,753 11,268 10,294 76.4 91.4 4.5 4.0 3.7
13.出版 11,414 9,451 9,267 82.8 98.1 3.5 3.3 3.3
14.情報・通信 24,145 20,338 22,091 84.2 108.6 7.3 7.2 8.0
15.流通・小売業 21,064 19,139 18,226 90.9 95.2 6.4 6.8 6.6
16.金融・保険 21,296 15,144 15,383 71.1 101.6 6.4 5.3 5.5
17.交通・レジャー 26,944 23,352 21,118 86.7 90.4 8.2 8.2 7.6
18.外食・各種サービス 14,425 13,487 13,867 93.5 102.8 4.4 4.8 5.0
19.官公庁・団体 4,558 4,766 4,082 104.6 85.6 1.4 1.7 1.5
20.教育・医療サービス・宗教 10,016 8,546 8,177 85.3 95.7 3.0 3.0 2.9
21.案内・その他 7,776 5,586 5,186 71.8 92.8 2.4 2.0 1.9
合計 329,950 282,820 277,490 85.7 98.1 100.0 100.0 100.0

内訳はこちら


2010年の業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2010年の業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)のイメージ

2000年~2010年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2000年~2010年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)

(注)2007年に「マスコミ四媒体」の「雑誌広告費」の推定範囲を2005年に遡求して改定した。

  1. エネルギー・素材・機械(前年比104.8%、構成比1.2%)
    3年ぶりに増加。素材、産業機械が依然低迷しているが、エネルギー関連が好調で、特に電力会社やガス会社の出稿が大幅に増加している。そのほか産業機械の企業広告が増加。一方、ガソリンが引き続き減少している。媒体別では、電力や企業広告が好調のテレビが、前年を上回った。
  2. 食品(前年比99.8%、構成比10.4%)
    2年連続の減少だが、減少幅は小さい。健康食品や焼肉のたれ、佃煮などが大幅に増加したのをはじめ、しょうゆ、ヨーグルト、冷凍食品、米菓など、多くの商品が出稿を伸ばした。一方、ウエイトの高い他の食品(もち、天ぷら粉、から揚げ粉など)やつゆ、レトルト食品、カレー、スープなどが減少したほか、ソーセージやハムなどの肉製品も不振。媒体別では、新聞で健康食品が好調で、業種全体の減少幅が縮小した。
  3. 飲料・嗜好品(前年比96.0%、構成比7.9%)
    6年連続の減少。非アルコール飲料では主要商品の美容・栄養ドリンク(青汁など)や缶コーヒーが好調なほか、乳酸菌飲料、缶紅茶、炭酸飲料(ノンアルコールビール)が好調に増加している。一方、日本茶が減少しているほか、ミネラルウォーターも低調。アルコール飲料は発泡酒や家庭用カクテル、清酒、焼酎などが減少しているが、ハイボール人気でウイスキーが大きく出稿を伸ばしたほか、第3のビールも好調に増加した。媒体別にみると、新聞が美容・栄養ドリンクや健康茶、第3のビールなどが好調で前年を上回った。ウエイトの高いテレビが発泡酒や清酒などアルコール飲料が全般的に不振で業種全体の伸びを抑制した。
  4. 薬品・医療用品(前年比89.4% 構成比5.3%)
    前年に引き続き減少。ドリンク剤や便秘薬、メガネ、コンタクトレンズ、入歯関連品(入歯安定剤、入歯洗浄剤)などが増加。一方、ウエイトの高い総合保健薬や総合感冒薬、総合胃腸薬、筋肉痛薬・しっぷ薬、企業広告などが大きく減少している。媒体別では各媒体が減少しているが、主要媒体のテレビの落ち込みが大きい。
  5. 化粧品・トイレタリー(前年比104.4% 構成比10.4%)
    6年ぶりに増加。ヘアケア、基礎化粧品、メイクアップ化粧品、歯磨、石鹸・バス用品、洗剤、サニタリー用品など多くのジャンルで増加した。一方で男性化粧品、企業広告が減少した。化粧品では、美容液やヘアカラー、育毛・養毛剤が大きく増加したほか、マスカラ、シャンプー&リンス、トリートメント、モイスチャークリームなども好調。一方、洗顔料や男性用フレグランス、化粧用オイル、メイククレンジングなどが減少。歯磨関連は歯磨、電気歯ブラシをはじめ全般的に好調。トイレタリーでは、石鹸や入浴剤などが好調だが、ボディシャンプーが減少。洗剤は食器用洗剤や柔軟剤、洗濯用洗剤などが好調。サニタリー用品では生理用ナプキンやベビー用紙おむつなどが好調。媒体別では、新聞とテレビ、ラジオが好調。雑誌が前年を下回ったものの減少幅は縮小している。
  6. ファッション・アクセサリー(前年比108.8% 構成比3.7%)
    婦人服やバッグなどが好調で3年ぶりに増加。ファッションでは、主要商品の婦人服や紳士服、ジーンズなどが好調だが、カジュアルウェアや肌着が大きく落ち込んでいる。アクセサリーは、バッグやカジュアルシューズなどが好調で、主要商品の貴金属・アクセサリーも前年水準を維持している。媒体別では、新聞、テレビが大幅に増加したのをはじめ、ウエイトの高い雑誌も好調だった。
  7. 精密機器・事務用品(前年比95.7% 構成比1.1%)
    3年連続の減少。主要商品のデジタルカメラが大きく出稿を伸ばしたのをはじめ、腕時計も堅調。半面、企業広告が大きく減少したのをはじめ、デジタル一眼レフカメラ、万年筆、印鑑・スタンプなども減少。媒体別では、テレビが堅調なものの、新聞の落ち込みが大きい。
  8. 家電・AV機器(前年比104.0% 構成比2.6%)
    4年ぶりの増加。家電、AV機器とも全般的に堅調。家電ではLED電球が大きく伸びたのをはじめ、他の厨房電気機器(ホームベーカリー、コーヒーメーカー)、空気清浄機、電気理容・美容器具、電気掃除機、電気カミソリ、電気ポットなどが好調。電池や電気冷蔵庫、加湿器などが減少した。AV機器では主要商品の液晶テレビが好調なのをはじめ、他の音声・映像機器(フォトパネル、3D関連品)やブルーレイディスクレコーダー・プレーヤー、プラズマテレビなどが好調。一方、デジタルオーディオプレーヤーやビデオムービーのほか、企業広告も大きく減少している。媒体別では、各媒体が前年を上回り、特に厨房電気機器や液晶テレビの出稿が顕著であった新聞の伸びが大きい。
  9. 自動車・関連品(前年比97.8% 構成比4.7%)
    6年連続のマイナスだが、減少幅は縮小。国産乗用車は2BOXなど堅調な商品もあるが、セダンやスポーツ・クーペ、ワゴンなど全般的に減少。軽自動車と輸入車は好調に推移。そのほか電動アシスト自転車が大きく増加したほか、タイヤやファミリーバイク、カーナビゲーション、企業広告も大きく増加している。媒体別では、テレビは順調だったものの、他の媒体は減少した。
  10. 家庭用品(前年比110.3% 構成比2.3%)
    2年連続のマイナスから一転して大幅に増加。企業広告(家具メーカー)や脱臭剤、ティッシュペーパ―、ふとん・ふとん綿・ふとん生地、家庭用計量器、住居用ワイパー、ガスコンロ・ガステーブルなどが大きく増加した。一方、浄水器、仏壇、石油・ガス暖房機などが減少した。媒体別では、新聞とテレビが大幅に増加したほか、雑誌も前年を上回った。
  11. 趣味・スポーツ用品(前年比86.7% 構成比4.4%)
    2年連続の減少。趣味用品では、人形・玩具など好調な商品もあるが、主要商品のオーディオソフトやゲームソフト、パチンコ・パチスロ機が大きく減少したほか、映像ソフトや携帯ゲーム機なども出稿を減らしている。スポーツ用品は、ゴルフクラブ、ランニング・ジョギング用品などが堅調だが、スポーツウェアが大きく減少。媒体別では、大きなウエイトを占めているテレビがパチンコ・パチスロ機やゲームソフト、オーディオソフトなどの出稿減が大きく影響し、業種全体でのマイナス要因となった。
  12. 不動産・住宅設備(前年比91.4% 構成比3.7%)
    3年連続の減少だが、減少幅は縮小。不動産は、一般住宅や墓地・霊園、ケア付マンションなど好調なものもあるが、分譲マンションや宅地分譲、別荘・別荘地、建売住宅など多くの内訳が減少。住宅設備は、サッシやセントラル関連機器、他の建材(断熱材、外壁材)、他の住宅付属設備(シャッター、門扉、建具)、厨房ユニットなど、多くの商品が増加した。一方で、住宅メーカー、住宅リフォーム会社、建設会社、住宅賃貸会社などの企業広告が減少した。媒体別では、サッシや一般住宅などの出稿増で雑誌が前年を上回ったが、その他の媒体は減少した。
  13. 出版(前年比98.1% 構成比3.3%)
    6年連続の減少。雑誌は堅調に推移したが、新聞と書籍が減少した。雑誌では、趣味専門誌や婦人・家庭誌、一般週刊誌などは順調だが、総合・娯楽誌や経済誌、学生・児童誌などが減少。書籍では単行本や他の出版(教育ソフト、語学教材)が好調な半面、新書、出版案内が減少した。媒体別では、テレビ、ラジオは好調に推移しているが、ウエイトの高い新聞が大きく減少した。
  14. 情報・通信(前年比108.6% 構成比8.0%)
    4年ぶりに増加、増加幅も大きい。モバイルコンテンツが大幅に増加したのをはじめ、WEBコンテンツや携帯情報端末(iPad)、FAX複合複写機、コンピュータソフト、企業広告などが好調。一方、パソコンや携帯電話サービス、携帯電話端末、民間放送などが減少した。媒体別では、ウエイトの高いテレビで、モバイルコンテンツやWEBコンテンツ、企業広告などが大幅増となった。
  15. 流通・小売業(前年比95.2% 構成比6.6%)
    6年連続の減少。GMSや大型量販店、専門量販店などは好調だが、百貨店が依然低迷しているのをはじめ、通信販売や商店街・ショッピングモール、コンビニエンスストアなども大きく減少。媒体別では、百貨店が減少している新聞、通信販売が不振のテレビなど、各媒体が前年を下回った。
  16. 金融・保険(前年比101.6% 構成比5.5%)
    5年ぶりに増加。ローン、証券、保険が前年を上回った。銀行はカードローンが大きく伸びたが、定期預金や普通預金が減少。証券は社債や投資信託などが増加。ウエイトの大きい保険は全般的に好調で、特に通販系の医療保険・ガン保険・自動車保険の増加が著しい。消費者金融は依然減少傾向が続いている。クレジットカードも大幅に減少している。他の金融では、FX、宝くじが大幅に増加した。媒体別では、テレビが消費者金融や保険などの出稿増で前年を上回った。
  17. 交通・レジャー(前年比90.4% 構成比7.6%)
    3年連続の減少。交通、旅行、レジャー施設のいずれも減少した。旅行は、ツアー旅行の広告が低調だった。交通は、海外航空各社は好調だったが、国内の鉄道、航空各社など、いずれも低調だった。レジャー関連は、パチンコホールや公営レース、イベント・セミナーなどが好調な一方、映画やコンサート、ミュージカル、レジャー施設、スポーツ競技など多くが減少した。媒体別では、各媒体が前年を下回った。
  18. 外食・各種サービス(前年比102.8% 構成比5.0%)
    3年ぶりに増加。飲食業(ファストフードなど)が順調に推移しているのをはじめ、他のサービス(法律相談、各種コンサルタント)や男性用かつら、宅配・引越サービス、メモリアルサービス、理容・美容・浴場などが増加した。一方、ウエイトの比較的高い結婚関連情報や結婚式場、女性用ウイッグ、エステティックサロンなどが減少した。媒体別では、飲食業・他のサービスが好調の、テレビ、ラジオが前年を上回った。
  19. 官公庁・団体(前年比85.6% 構成比1.5%)
    前年の増加から一転して大きく減少。前年の衆議院選挙関連による政党の出稿の反動で大きく減少。自治体、官公庁、外国官公庁も減少した。媒体別では、参議院選挙での政党や、地方自治体の出稿が伸びたラジオが前年を上回ったが、その他の媒体は、政党や自治体などの出稿減で前年を下回った。
  20. 教育・医療サービス・宗教(前年比95.7% 構成比2.9%)
    6年連続の減少だが、減少幅は縮小。予備校・学習塾が好調なほか、専門学校・各種学校、病院・医療サービス、シルバー施設も堅調。一方、学校、通信教育、英会話・語学スクールなどが減少した。媒体別では、専門学校・各種学校、予備校・学習塾の出稿が伸びたテレビが前年を大きく上回った。教育関連が全般的に不振の新聞が、業種全体の伸びを抑制した。
  21. 案内・その他(前年比92.8% 構成比1.9%)
    3年連続の減少だが、減少幅は縮小。大きなウエイトを占める案内広告が依然低迷しているほか、臨時もの求人などが前年を下回った。多業種小スペース連合広告、企業グループは順調に増加。媒体別では、企業グループの出稿でテレビは好調だが、ウエイトの高い新聞が前年を大きく下回っている。

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