衛星メディア関連

2012年の衛星メディア関連広告費は1,013億円、前年比113.7％と推定される。
BSデジタル放送の開始から12年目で1,000億円の大台に乗った。
BS放送は、前年比122.0％。 2011年のテレビ放送完全デジタル化と2012年のロンドンオリンピック中継はBSでの視聴を中高年層に習慣づけし、巨人戦などのプロ野球中継、紀行番組・時代劇・韓流ドラマなどの地上波テレビと異なるM2・F2（男女35～49歳）以上向けの編成が定着化した。それによってこれらの層を対象にした大手広告主（消費財で高価格帯の商品・耐久財・サービス）の新規出稿や出稿額が2011年以上に増加し、相変わらず好調な通販広告とともに各局の売上げを拡大させた。
CS放送は、前年比102.0％。　有料チャンネルとしての「ターゲット戦略」で雑誌やローカルテレビ局などとのコラボレーション戦略やイベント戦略が年前半は好調であったが、年後半は広告主の費用抑制や、ロンドンオリンピックの開催によりBS放送に注目が集まったことから、広告主が流出し、大きな成長には至らなかった。広告主としては、相変わらず通販（健康食品関連）などによる恒常的な出稿はあるものの、商材によってはレスポンス効果が二極化することもあり、やや成長が鈍化している。一般広告主については、地上波と異なる富裕層を対象にした商材を持つ広告主からの出稿が増加しつつある。
CATVは、前年比100.7％。　地上波デジタル化対応をきっかけとしたCATV事業者のコミュニティチャンネル広告営業がCATV連盟をあげての動きとなり、事業者によっては通販以外の地元流通や、自動車販売店、パチンコ店などの広告主に対して積極的な営業活動を進めており、標準画質チャンネルの複数運用による収入とともに拡大努力を続けている。ただし、やはり拡大戦略が奏功するのは、大手MSO（統括運営会社）など主要エリアが中心となっており、ローカルエリアは大きな伸びが示せない二極化の状況にある。