2011年 日本の広告費｜業種別広告費

業種別広告費（マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く）

＜業種別広告費（マスコミ四媒体） ―「ファッション・アクセサリー」「流通・小売業」「情報・通信」「官公庁・団体」など5業種が増加、減少は16業種＞

2011年は21業種中5業種の広告費（マスコミ四媒体）が増加し、16業種が減少となった（2010年は8業種が増加、13業種が減少）。
増加業種は、「ファッション・アクセサリー」（前年比106.8％、婦人服、バッグなどが増加）、「流通・小売業」（同102.6％、通信販売、コンビニエンスストアなどが増加）、「不動産・住宅設備」（同101.5％、住宅メーカーの企業広告、太陽光発電などが増加）、「情報・通信」（同100.5％、スマートフォン関連、WEBコンテンツなどが増加）、「官公庁・団体」（同266.4％、ACジャパンの広告などが増加）の5業種であった。
減少業種は、「家電・AV機器」（同74.3％、液晶テレビ、プラズマテレビ、電池などが減少）、「エネルギー・素材・機械」（同79.4％、電力が大幅減）、「外食・各種サービス」（同89.1％、女性用ウィッグ、法律相談などが減少）、「精密機器・事務用品」（同89.4％、デジタルカメラなどが減少）、「趣味・スポーツ用品」（同89.8％、パチンコ・パチスロ機、オーディオソフトなどが減少）の5業種が2ケタの減少となった。そのほか、「飲料・嗜好品」（同90.1％、国産ビール、発泡酒、第3のビール、焼酎などが減少）、「金融・保険」（同91.8％、通販系医療保険、保険会社の企業広告、投資信託などが減少）、「食品」（同92.4％、即席麺類、佃煮、美容食品などが減少）、「交通・レジャー」（同92.5％、ホテル、旅行代理店など旅行関連が全般的に減少）、「教育・医療サービス・宗教」（同92.7％、学校、通信教育などが減少）、「化粧品・トイレタリー」（同96.2％、女性化粧品シリーズ、洗顔料、整髪料などが減少）、「薬品・医療用品」（同98.3％、整腸薬、うがい薬・喉消炎剤などが減少）、「自動車・関連品」（同98.6％、セダン、ミニバン・1BOX、スポーツ・クーペなどが減少）が減少となり、あわせて16業種が前年を下回った。

2011年 増加業種と主な減少業種（マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く）

（％）

（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位5業種を掲げた。

2009年～2011年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

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2011年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

2001年～2011年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

1. エネルギー・素材・機械（前年比79.4％、構成比1.0％）
   前年の増加から、一転して減少。素材、産業機械が依然低迷している。エネルギー関連ではガス会社の出稿が堅調に増加しているが、電力会社の出稿が大幅に減少した。ガソリンも低迷している。媒体別では、主要商品の電力が不振で全媒体が前年を下回った。
2. 食品（前年比92.4％、構成比9.9％）
   3年連続の減少。ウエイトの比較的高い即席麺類をはじめ佃煮、美容食品、スナック菓子、レトルト食品、パスタ類が減少したほか、醤油、焼き肉のたれ、ドレッシングなどの調味料も減少した。一方、ウェイトの高い健康食品やカレーなどが大幅に増加したほか、企業広告やチューイングガム、アメ・キャラメルなどの菓子類、ぽん酢、合わせ調味料などが出稿を伸ばした。媒体別では、テレビが大きく減少したが、健康食品の好調により新聞が増加した。
3. 飲料・嗜好品（前年比90.1％、構成比7.3％）
   7年連続の減少。アルコール飲料が大幅に減少した。非アルコール飲料では乳酸菌飲料が減少しているほか、インスタントコーヒー、缶紅茶も低調。アルコール飲料は第3のビールや発泡酒、国産ビール、焼酎などが大幅に減少している。一方、炭酸飲料（ノンアルコールビールなど）が活発なほか、健康茶やミネラルウォーター、日本茶などが増加している。ハイボール人気が続くウイスキーやワインは堅調だった。媒体別にみると、新聞が清酒・焼酎やコーヒー、ビールなどが不振で大きく前年を下回ったのをはじめ、全媒体で減少となった。
4. 薬品・医療用品（前年比98.3％　構成比5.3％）
   3年連続の減少。整腸薬や企業広告、うがい薬・喉消炎薬、メガネなどが減少している。一方、他の医療用品（サポーター、マスクなど）や鎮痛・解熱剤、保健薬（総合保健薬、ドリンク剤）、筋肉痛薬・しっぷ薬などが増加。媒体別では雑誌が前年を上回ったほか、主要媒体のテレビが前年水準を維持して業種全体の減少幅を抑えた。
5. 化粧品・トイレタリー（前年比96.2％　構成比10.2％）
   前年の増加から、一転して減少。化粧品シリーズやサニタリー用品などが減少した。化粧品では、主要商品の女性化粧品シリーズが大きく減少したほか、洗顔料、整髪料、ヘアカラーなどが減少。一方、化粧品総合（トライアルキットなど）や育毛・養毛剤、シャンプー＆リンスが大きく増加したほか、美容液、ファンデーション、日焼け止め商品、モイスチャークリームなども好調。歯磨関連は歯磨、電動歯ブラシをはじめ全般的に好調。トイレタリーでは、洗顔フォームは好調だが、石鹸、ボディシャンプー、入浴剤は減少。洗剤は、トイレ用洗剤や柔軟剤、洗濯用洗剤などが好調。サニタリー用品では、紙おむつ、生理用ナプキンなどが減少。媒体別では、ラジオが前年を上回ったが、そのほかの媒体は減少となった。
6. ファッション・アクセサリー（前年比106.8％　構成比4.0％）
   婦人服やバッグなどが好調で前年に引き続き増加。ファッションでは、主要商品の婦人服が大きく出稿を伸ばしたほかコート類や肌着などが好調。ジーンズや和服・和装品などが減少した。アクセサリーは、バッグやサングラスなどが好調で、主要商品の貴金属・アクセサリーも前年水準を維持した。媒体別では、ウエイトの高い雑誌が堅調だったほか、新聞、テレビが大幅に増加した。
7. 精密機器・事務用品（前年比89.4％　構成比1.0％）
   4年連続の減少。デジタルカメラ、デジタル一眼レフカメラが大きく出稿を減らした。半面、腕時計が大きく出稿を伸ばしたのをはじめ、望遠鏡・顕微鏡（ルーペ）などが好調。媒体別では、新聞、雑誌は前年を上回ったが、主要媒体のテレビの落ち込みが大きかった。
8. 家電・AV機器（前年比74.3％　構成比2.0％）
   前年の増加から、一転して減少。AV機器関連の減少が著しい。家電では電気掃除機が好調なのをはじめ、他の電気冷暖房機器（オイルヒーター）、電子レンジ（スチームオーブンレンジ）、LED照明器具などが好調。一方、電池やエアコン、空気清浄機などが減少。AV機器では主要商品の液晶テレビが大きく出稿を減らしたのをはじめ、プラズマテレビやビデオムービー、デジタルオーディオプレーヤー、企業広告などが減少している。媒体別では、各媒体が前年を下回り、特に主要媒体のテレビが、液晶テレビなどの出稿減により大きく落ち込んだ。
9. 自動車・関連品（前年比98.6％　構成比4.8％）
   7年連続のマイナスだが、年後半に出稿増となり減少幅は縮小。国産乗用車は2BOXやワゴンなど好調な商品もあるが、セダンやミニバン・1BOX、スポーツ・クーペなどが大きく減少。輸入車は好調に推移し、軽自動車が前年水準を維持した。そのほか自動車関連品（タイヤホイール）、企業広告なども増加した。媒体別では、テレビは前年を上回ったが、他の媒体は減少となった。
10. 家庭用品（前年比98.7％　構成比2.4％）
    前年の増加から小幅な減少となった。脱臭剤や企業広告（家具メーカー）、鍋・やかん類、ベッド、防虫剤などが大きく増加した。一方、電気蚊取器やティッシュペーパー、ふとん・綿・ふとん生地、浄水器、家庭用計量器などが減少した。媒体別では、新聞と雑誌、ラジオは前年を上回ったが、主要媒体のテレビでやや減少となった。
11. 趣味・スポーツ用品（前年比89.8％　構成比4.1％）
    3年連続の減少。趣味用品では、携帯ゲーム機など好調な商品もあるが、主要商品のオーディオソフトやゲームソフト、パチンコ・パチスロ機が大きく減少したほか、ゲーム機やピアノ・キーボードなども出稿を減らしている。スポーツ用品は、スキー・スノーボード用品、ランニング・ジョギング用品などが堅調だが、ゴルフボールが大きく減少。媒体別では、大きなウエイトを占めているテレビがパチンコ・パチスロ機やオーディオソフト、ゲームソフトなどの出稿減が大きく影響し、業種全体でのマイナス要因となった。
12. 不動産・住宅設備（前年比101.5％　構成比3.9％）
    4年ぶりに増加。不動産は、ケア付マンションや分譲マンションなど好調なものもあるが、一般住宅や建売住宅、他の土地・建物（賃貸物件）など多くの商品が減少。住宅設備は、太陽光発電や厨房ユニット、サッシ、ガラス・タイルなどの商品が増加した。住宅メーカーや住宅賃貸会社などの企業広告が大きく増加した。媒体別では、企業広告の出稿が増加したテレビと、ケア付マンションの出稿が顕著な雑誌が前年を上回った。
13. 出版（前年比96.6％　構成比3.3％）
    7年連続の減少。雑誌と書籍がともに減少した。雑誌では、学生・児童誌、住宅関連誌などは順調だが、趣味専門誌や婦人家庭誌、総合・娯楽誌などが大幅に減少。書籍では他の出版物（教育ソフト、語学教材）や新書が好調な半面、ウエイトの大きい出版案内が減少した。媒体別では、テレビ、ラジオ、雑誌では前年を上回ったが、ウエイトの高い新聞が減少したため前年を下回った。
14. 情報・通信（前年比100.5％　構成比8.2％）
    増加幅は縮小したものの、前年に引き続き増加。携帯情報端末（スマートフォン、タブレット）が大幅に増加したのをはじめ、携帯電話サービスやWEBコンテンツ、PHS電話サービス、デスクトップパソコン、企業広告などが好調。一方、モバイルコンテンツやプリンタ、ノートパソコンなどが減少した。媒体別では、ウエイトの高いテレビで、携帯情報端末や携帯電話サービス、企業広告などが大幅増となった。
15. 流通・小売業（前年比102.6％　構成比6.9％）
    7年ぶりに増加。大きなウエイトを占める通信販売が好調なのをはじめ、コンビニエンスストアやGMS（総合スーパー）、大型量販店（ホームセンター、家電量販店）などが増加した。一方、スーパー（中小店）や専門量販店（紳士服など）が依然低迷している。媒体別では、通信販売が大きく増加した新聞、コンビニエンスストアと大型量販店が大きく増加したテレビが前年を上回った。
16. 金融・保険（前年比91.8％　構成比5.2％）
    前年の増加から、一転して減少。保険、クレジットカードが前年を上回ったが、銀行、証券、消費者金融などが減少している。銀行は企業広告や住宅ローンなどが増加したが、カードローン、定期預金が減少。証券は社債が増加しているが投資信託などが減少。ウエイトの大きい保険では通販系自動車保険、保険商品総合、生命保険は増加、通販系医療保険が減少。消費者金融は依然減少傾向が続いている。他の金融では、FX、商品取引などが増加した。媒体別では、ラジオが保険やクレジットカードなどの出稿増で前年を上回ったが、新聞をはじめ雑誌、テレビが減少した。
17. 交通・レジャー（前年比92.5％　構成比7.2％）
    4年連続の減少。交通、旅行、レジャー施設のいずれも減少、特に旅行の落ち込みが大きい。旅行は、全般的に低調で、特にツアー旅行の広告出稿が大きく落ち込んだ。交通は、JR各社は堅調だったが航空各社、私鉄が低調だった。レジャー関連は、レジャーランド・テーマパークをはじめパチンコホールや映画などが好調だった一方、公営レースやセミナー、コンサートなどが減少した。媒体別では、全媒体で前年を下回った。
18. 外食・各種サービス（前年比89.1％　構成比4.6％）
    前年の増加から、一転して減少、減少幅も大きい。前年に伸びた他のサービス（法律相談、各種コンサルタント）が減少したのをはじめ、女性用ウィッグや企業広告、宅配・引越サービス、レンタル、結婚関連情報、セキュリティサービスなど多くのサービスが前年を下回った。一方、ウエイトの高い飲食業（特にファストフード）が順調に推移しているほか、エステティックサロンが増加した。媒体別では、飲食業、エステティックサロンが増加したラジオが前年を上回った。
19. 官公庁・団体（前年比266.4％　構成比4.0％）
    東日本大震災の影響で、ACジャパンの出稿により広告団体が増加。自治体も前年を上回った。一方、政党・政治団体が前年の参議院選挙関連の出稿の反動で大幅に減少、他の諸団体（農協など）も前年を下回った。官公庁の広報はやや減少した。媒体別では、広告団体が増加したテレビ、ラジオが前年を大きく上回った。
20. 教育・医療サービス・宗教（前年比92.7％　構成比2.8％）
    7年連続の減少。専門学校・各種学校、通信教育、学校、宗教などが減少した。一方、病院・医療サービスが好調なほか、予備校・学習塾、英会話・語学スクールも堅調。媒体別では、専門学校・各種学校が大幅に増加したラジオが前年を大きく上回ったが、新聞の教育関連の減少幅が大きく、業種全体の伸びを抑えた。
21. 案内・その他（前年比97.4％　構成比1.9％）
    4年連続の減少だが、減少幅は縮小。大きなウエイトを占める案内広告が依然低迷しているほか、多業種小スペース連合広告が大きく前年を下回った。企業グループと臨時もの求人が増加した。媒体別では、企業グループの出稿でテレビとラジオは好調だが、ウエイトの高い新聞が案内広告の不振で前年を大きく下回っている。