2015年 日本の広告費｜業種別広告費

業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）

「精密機器・事務用品」「情報・通信」「エネルギー・素材・機械」「食品」「交通・レジャー」「外食・各種サービス」の6業種が増加

2015年は21業種中6業種の広告費が増加、15業種が減少となった。（2014年は14業種が増加、7業種が減少）

増加業種（6業種）

「精密機器・事務用品」（前年比109.7％、腕時計、万年筆などが増加）、「情報・通信」（同105.1％、オンラインゲーム、オンラインショップなどが増加）、「エネルギー・素材・機械」（同104.1％、ガス会社、電力会社などが増加）、「食品」（同102.7％、通販系サプリメント、健康食品、アメ・キャラメルなどが増加）、「交通・レジャー」（同102.2%、会員制スポーツクラブ、イベント・セミナー、レジャーランド・テーマパークなどが増加)、｢外食・各種サービス｣（同100.9%、飲食業、宅配・引越サービスなどが増加）の6業種が前年を上回った。

減少業種（15業種）

「趣味・スポーツ用品」（同84.5%、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具などが減少）、「自動車・関連品」（同89.0％、軽自動車、セダン、２ＢＯＸなどが減少）、「飲料・嗜好品」（同91.8%、缶コーヒー、第3のビールなどが減少）、「家電・ＡＶ機器」（同91.9%、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビなどが減少）、「家庭用品」（同92.7%、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋などが減少）、「不動産・住宅設備」（同95.0%、一般住宅、賃貸用住宅などが減少）、｢教育・医療サービス・宗教｣（同95.1%、学校、専門学校・各種学校などが減少）、「化粧品・トイレタリー」（同96.2%、通販系女性用ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが減少）、「出版」（同96.8%、語学教材、一般週刊誌などが減少）、「案内・その他」（同97.0%、臨時もの求人などが減少）、「金融・保険」（同97.2%、通販系医療保険、NISAや相続関連商品、クレジットカードなどが減少）、「ファッション・アクセサリー」（同97.2%、貴金属・アクセサリー、婦人服、機能性肌着などが減少）、「官公庁・団体」（同97.5%、政党・政治団体が減少）、「薬品・医療用品」（同97.7%、整腸薬、サポーター、コンタクトレンズなどが減少）、「流通・小売業」（同98.0%、通信販売が減少）の15業種。

2015年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く）

（％）

（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位5業種を掲げた。

2013年～2015年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

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2015年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

2005年～2015年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）

※衛星メディア関連は除く

（注）2007年に「マスコミ四媒体」の「雑誌広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。

1. エネルギー・素材・機械（前年比104.1％　構成比1.0％）

   • 前年に引き続き2年連続の増加
   • ガス会社、電力会社が好調
   • ガソリン各社、産業用機器関連は大幅な出稿減
   • 地上波テレビの出稿が大幅に増加

2. 食品（前年比102.7％　構成比9.9％）

   • 3年ぶりに増加
   • 健康食品、アメ・キャラメル、スナック菓子は好調
   • 通販系サプリメント、通販系美容食品は大幅増
   • チューイングガム、焼肉のたれ、調味用ソースが減少
   • 地上波テレビ、新聞の出稿が増加

3. 飲料・嗜好品（前年比91.8％　構成比7.1％）

   • 前年の増加から一転して減少
   • 引き続き缶コーヒーは大きく減少
   • 他の醸造酒（第3のビール）、焼酎は大幅減
   • インスタントコーヒー、お茶、果汁飲料など非アルコール飲料が好調
   • 通販系美容・栄養ドリンク、ビールテイスト飲料は大幅増
   • 地上波テレビ、新聞が大きく減少

4. 薬品・医療用品（前年比97.7％　構成比5.3％）

   • 前年の増加から一転して減少
   • 整腸薬、医療用品が大幅に減少
   • メガネ、コンタクトレンズは依然低迷
   • 総合保健薬は引き続き好調
   • 地上波テレビの出稿が減少

5. 化粧品・トイレタリー（前年比96.2％　構成比10.3％）

   • 前年の増加から一転して減少
   • 通販系女性用ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナーが大きく減少
   • ファンデーション、歯磨なども減少
   • 女性用化粧品シリーズ、育毛・養毛剤、ヘアカラー、食器用洗剤の出稿が増加
   • 地上波テレビをはじめ全媒体が減少

6. ファッション・アクセサリー（前年比97.2％　構成比4.0％）

   • 前年に引き続き2年連続の減少
   • ファッション関連（婦人服、機能性肌着など）の出稿が減少
   • 貴金属・アクセサリーの出稿も大幅に減少
   • カジュアルウェア、ジーンズの出稿は増加
   • 新聞、地上波テレビの出稿が大きく減少

7. 精密機器・事務用品（前年比109.7％　構成比1.2％）

   • 前年に引き続き大きく増加
   • 引き続き腕時計の出稿が好調
   • 万年筆、インスタントカメラの出稿も増加
   • デジタルカメラは減少
   • 地上波テレビ、雑誌が大きく増加

8. 家電・AV機器（前年比91.9％　構成比2.0％）

   • 3年ぶりに減少に転じた
   • 他の厨房電気機器（コーヒーメーカー）、空気清浄機の出稿が大きく減少
   • 液晶テレビ(４Ｋテレビ)の出稿減
   • 電気鍋・ホットプレートは出稿増
   • 地上波テレビの出稿が大幅に減少

9. 自動車・関連品（前年比89.0％　構成比5.6％）

   • 3年連続の増加から一転して減少
   • 軽自動車が前年に引き続き大幅に減少
   • セダン、２ＢＯＸが出稿減
   • 堅調に推移していたタイヤも減少
   • ＳＵＶ、国産商用車の出稿が増加
   • 地上波テレビ、新聞が大幅に減少

10. 家庭用品（前年比92.7％　構成比2.4％）

    • 3年連続の増加から一転して減少
    • 好調に推移していた機能性マットレス、家具が大幅に減少
    • 機能性フライパン・鍋、家庭用計量器の出稿が減少
    • 殺虫剤、防臭剤も減少
    • 浄水器、芳香剤は出稿増
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の出稿が減少

11. 趣味・スポーツ用品（前年比84.5％　構成比2.9％）

    • 2009年から7年連続の減少
    • オーディオソフト、人形・玩具（人気キャラクター系玩具）、映像ソフトは大幅に出稿減
    • スポーツ用品（ゴルフ用品やスポーツウェアなど）は全般的に低調
    • ペット関連（ドッグフード、キャットフード、動物用薬品）は好調
    • 地上波テレビが大きく減少

12. 不動産・住宅設備（前年比95.0％　構成比4.1％）

    • 4年連続の増加から一転して減少
    • 住宅（一般住宅、アパート建築など）が大幅に出稿減
    • 住宅設備関連では太陽光発電や厨房ユニット、バスユニットの出稿が大きく減少
    • トイレ、不動産仲介は好調
    • 地上波テレビ、新聞の出稿が減少

13. 出版（前年比96.8％　構成比3.1％）

    • 3年連続の減少
    • 他の出版物(英語教材、テキストなど)は前年に引き続き出稿減
    • 一般週刊誌、総合・娯楽誌は大幅に出稿減
    • 趣味専門誌は好調
    • 新聞、地上波テレビの出稿が減少

14. 情報・通信（前年比105.1％　構成比10.0％）

    • 前年に引き続き２年連続の増加
    • オンラインゲーム、オンラインショップの出稿が好調
    • 携帯電話端末（スマートフォン）の出稿が増加
    • 衛星放送も好調
    • 移動体通信サービスは出稿減
    • 地上波テレビの出稿が大幅に増加

15. 流通・小売業（前年比98.0％　構成比6.9％）

    • 前年の増加から一転して減少
    • 前年好調の通信販売が大きく減少
    • 百貨店、ＧＭＳ（総合スーパー）は依然低迷
    • 大型量販店は減少
    • 新聞の出稿が大幅減

16. 金融・保険（前年比97.2％　構成比5.8％）

    • 前年に引き続き２年連続の減少
    • 保険関連が大きく減少
    • 通販系保険(自動車、生命、医療)は大幅に出稿減
    • 生命保険、クレジットカードは出稿減
    • 他の金融サービス（ＮＩＳＡなど）も大きく減少
    • 通販系ガン保険・損害保険は好調
    • 地上波テレビの出稿が大幅に減少

17. 交通・レジャー（前年比102.2％　構成比7.9％）

    • 前年に引き続き2年連続の増加
    • 会員制スポーツクラブ、イベント・セミナーの出稿が大幅増
    • レジャーランド・テーマパークは好調
    • 旅行関連（ＪＲ各社、海外航空会社）は大幅増
    • 旅行代理店、コンサートは減少
    • 地上波テレビの出稿が好調

18. 外食・各種サービス（前年比100.9％　構成比5.3％）

    • 4年連続の増加
    • 飲食業、宅配・引越サービスは大幅に出稿が増加
    • 結婚式場、エステティックサロン、法律事務所は好調
    • レンタルサービスは大幅に減少
    • 地上波テレビ、ラジオの出稿が堅調

19. 官公庁・団体（前年比97.5％　構成比1.2％）

    • 前年の増加から一転して減少
    • 前年の選挙関連出稿の反動で政党・政治団体が大きく減少
    • 他の諸団体、広告団体は出稿が増加
    • 新聞の出稿が大幅に減少

20. 教育・医療サービス・宗教（前年比95.1％　構成比2.7％）

    • 前年に引き続き2年連続の減少
    • 学校、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が大きく減少
    • シルバー施設(老人ホーム)は出稿増
    • 新聞の出稿が大幅に減少

21. 案内・その他（前年比97.0％　構成比1.3％）

    • 2008年から8年連続の減少
    • 業種全般に低調
    • 臨時もの求人（新聞）、他の案内(新聞)は大幅に出稿減
    • 新聞出稿の減少が継続