業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
「精密機器・事務用品」「外食・各種サービス」「教育・医療サービス・宗教」「金融・保険」「薬品・医療用品」の5業種が増加
2018年は21業種中5業種の広告費が増加、16業種が減少となった（2017年は6業種が増加、15業種が減少）。
増加業種（5業種）
「精密機器・事務用品」（前年比123.2％、望遠鏡・顕微鏡＜メガネ型拡大鏡＞が大幅増）、「外食・各種サービス」（同104.0％、飲食業、人材派遣などが増加）、「教育・医療サービス・宗教」（同101.6％、病院・医療サービス、学校などが増加）、「金融・保険」（同101.0％、通販系保険＜ガン・医療＞などが増加）、「薬品・医療用品」（同100.6％、総合保健薬、ドリンク剤が大幅増、サポーター・マスクなどが増加）の5業種が前年を上回った。
減少業種（16業種）
「出版」（同87.2％、出版案内、婦人・家庭誌、他の出版物＜英語教材、テキストなど＞が大幅減、趣味専門誌などが減少）、「家電・AV機器」（同90.4％、4Kテレビが大幅減、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫などが減少）、「ファッション・アクセサリー」（同91.2％、婦人服、バッグなどが減少）、「食品」（同91.7％、通販系サプリメント、スナック菓子、チョコレートなどが減少）、「趣味・スポーツ用品」（同93.4％、ゲームソフト、ペット関連＜キャットフード＞、フィットネス用品などが減少）、「不動産・住宅設備」（同93.4％、企業広告、一般住宅などが減少）、｢飲料・嗜好品｣（同94.4％、国産ビール、缶コーヒー、ミネラルウォーターなどが減少）、「自動車・関連品」（同95.5％、2BOX、軽自動車、セダン、輸入ワゴンなどが減少）、「化粧品・トイレタリー」（同96.3％、通販系女性用ラインナップ化粧品、ヘアカラー、成人用紙おむつなどが減少)、「エネルギー・素材・機械」（同96.5％、ガス自由化関連が減少）、「交通・レジャー」（同96.8％、旅行代理店、JR各社、映画などが減少）、｢家庭用品｣（同97.5％、企業広告、家具などが減少）、「官公庁・団体」（同98.3％、政党・政治団体、官公庁などが減少）、「案内・その他」（同98.4％）、「情報・通信」（同98.6％、移動体通信サービス、オンラインゲーム、衛星放送などが減少）、「流通・小売業」（同98.8％、専門量販店、総合スーパー、百貨店などが減少）の16業種。
2018年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
（％）
| 増加業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 金融・保険 | 101.0 | 5.9 | 28.1 |
| 薬品・医療用品 | 100.6 | 5.8 | 27.4 |
| 外食・各種サービス | 104.0 | 5.4 | 25.9 |
| 教育・医療サービス・宗教 | 101.6 | 2.7 | 12.8 |
| 精密機器・事務用品 | 123.2 | 1.2 | 5.8 |
| 減少業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 減少寄与率 | |
| 情報・通信 | 98.6 | 11.1 | 14.0 |
| 化粧品・トイレタリー | 96.3 | 10.2 | 12.9 |
| 食品 | 91.7 | 9.9 | 12.5 |
| 交通・レジャー | 96.8 | 7.6 | 9.6 |
| 飲料・嗜好品 | 94.4 | 6.8 | 8.6 |
（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位5業種を掲げた。
2016年～2018年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
| 業種＼広告費 | 広告費（千万円） | 前年比（％） | 構成比（％） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2016年 （平成28年） |
2017年 （29年） |
2018年 （30年） |
2017年 （平成29年） |
2018年 （30年） |
2016年 （平成28年） |
2017年 （29年） |
2018年 （30年） |
|
| 1. エネルギー・素材・機械 | 3,755 | 4,054 | 3,911 | 108.0 | 96.5 | 1.4 | 1.5 | 1.5 |
| 2. 食品 | 28,012 | 27,744 | 25,449 | 99.0 | 91.7 | 10.2 | 10.4 | 9.9 |
| 3. 飲料・嗜好品 | 18,354 | 18,497 | 17,453 | 100.8 | 94.4 | 6.7 | 6.9 | 6.8 |
| 4. 薬品・医療用品 | 15,265 | 14,738 | 14,832 | 96.5 | 100.6 | 5.6 | 5.5 | 5.8 |
| 5. 化粧品・トイレタリー | 28,845 | 27,291 | 26,279 | 94.6 | 96.3 | 10.6 | 10.2 | 10.2 |
| 6. ファッション・アクセサリー | 9,961 | 9,163 | 8,354 | 92.0 | 91.2 | 3.6 | 3.4 | 3.2 |
| 7. 精密機器・事務用品 | 2,884 | 2,561 | 3,154 | 88.8 | 123.2 | 1.0 | 1.0 | 1.2 |
| 8. 家電・AV機器 | 5,970 | 5,288 | 4,782 | 88.6 | 90.4 | 2.2 | 2.0 | 1.9 |
| 9. 自動車・関連品 | 14,459 | 14,683 | 14,025 | 101.5 | 95.5 | 5.3 | 5.5 | 5.4 |
| 10. 家庭用品 | 6,456 | 6,560 | 6,399 | 101.6 | 97.5 | 2.4 | 2.5 | 2.5 |
| 11. 趣味・スポーツ用品 | 7,966 | 7,875 | 7,352 | 98.9 | 93.4 | 2.9 | 3.0 | 2.8 |
| 12. 不動産・住宅設備 | 11,964 | 13,032 | 12,171 | 108.9 | 93.4 | 4.4 | 4.9 | 4.7 |
| 13. 出版 | 8,080 | 7,798 | 6,803 | 96.5 | 87.2 | 3.0 | 2.9 | 2.6 |
| 14. 情報・通信 | 28,401 | 28,891 | 28,491 | 101.7 | 98.6 | 10.4 | 10.9 | 11.1 |
| 15. 流通・小売業 | 18,121 | 16,361 | 16,157 | 90.3 | 98.8 | 6.6 | 6.1 | 6.3 |
| 16. 金融・保険 | 15,759 | 15,050 | 15,207 | 95.5 | 101.0 | 5.8 | 5.6 | 5.9 |
| 17. 交通・レジャー | 20,784 | 20,116 | 19,469 | 96.8 | 96.8 | 7.6 | 7.6 | 7.6 |
| 18. 外食・各種サービス | 14,395 | 13,482 | 14,023 | 93.7 | 104.0 | 5.3 | 5.1 | 5.4 |
| 19. 官公庁・団体 | 3,326 | 3,057 | 3,006 | 91.9 | 98.3 | 1.2 | 1.2 | 1.2 |
| 20. 教育・医療サービス・宗教 | 6,941 | 6,822 | 6,928 | 98.3 | 101.6 | 2.5 | 2.6 | 2.7 |
| 21. 案内・その他 | 3,432 | 3,317 | 3,265 | 96.6 | 98.4 | 1.3 | 1.2 | 1.3 |
| 合計 | 273,130 | 266,380 | 257,510 | 97.5 | 96.7 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2018年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
2008年～2018年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
（注）2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。
-
エネルギー・素材・機械（前年比96.5％、構成比1.5％）
- 4年連続の増加から一転して減少
- ガス自由化関連が大幅な減少
- ガソリン、産業用機器関連が増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
食品（前年比91.7％、構成比9.9％）
- 2年連続の減少
- 通販系サプリメントが大幅な減少
- スナック菓子、チョコレート、冷凍食品が減少
- 健康食品、即席みそ汁・おすましが増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
飲料・嗜好品（前年比94.4％、構成比6.8％）
- 前年の増加から一転して減少
- 国産ビール、発泡酒、清酒・焼酎が減少
- 缶コーヒー、ミネラルウォーターが減少
- 第3のビールが大幅な増加
- 通販系美容･栄養ドリンクは好調
- 地上波テレビの広告費が減少
-
薬品・医療用品（前年比100.6％ 構成比5.8％）
- 2年ぶりに増加
- 総合保健薬、ドリンク剤（医薬品・医薬部外品）が大幅な増加
- サポーター・マスク、皮膚病薬・きず薬は引き続き好調
- 企業広告が大幅な減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
化粧品・トイレタリー（前年比96.3％ 構成比10.2％）
- 2年連続の減少
- 通販系女性用ラインナップ化粧品が大幅な減少
- ヘアカラー、成人用紙おむつが減少
- 化粧水、美容液が減少
- 歯磨、通販系女性用オールインワン化粧品が増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
ファッション・アクセサリー（前年比91.2％ 構成比3.2％）
- 5年連続の減少
- 婦人服、バッグが大幅な減少
- 貴金属、アクセサリーが減少
- 機能性肌着、コートなどが増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
精密機器・事務用品（前年比123.2％ 構成比1.2％）
- 3年ぶりに増加
- メガネ型拡大鏡が大幅な増加
- デジタルカメラも増加
- 腕時計が減少
- 地上波テレビの広告費が大幅な増加
-
家電・AV機器（前年比90.4％ 構成比1.9％）
- 2年連続の減少
- 4Kテレビが大幅な減少
- 電気理容・美容器具、電気冷蔵庫が減少
- オーディオは好調
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
自動車・関連品（前年比95.5％ 構成比5.4％）
- 前年の増加から一転して減少
- 2BOX、軽自動車が大幅な減少
- セダン、輸入ワゴンが減少
- SUVが引き続き大幅な増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
家庭用品（前年比97.5％ 構成比2.5％）
- 前年の増加から一転して減少
- 企業広告、家具が減少
- 浄水器、防虫剤、殺虫剤が減少
- 脱臭剤、ライター喫煙具が増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品（前年比93.4％ 構成比2.8％）
- 2年連続の減少
- ゲームソフトが大幅な減少
- ペット関連（キャットフード、ドッグフード）が減少
- フィットネス用品も減少
- 人形・玩具（人気キャラクター系玩具）が増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
不動産・住宅設備（前年比93.4％ 構成比4.7％）
- 2年連続の増加から一転して減少
- 企業広告が減少
- 一般住宅、建売住宅、賃貸用住宅が減少
- 住宅設備関連ではホームセキュリティ機器、他の建材が減少
- 住宅リフォーム、厨房ユニットは増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
出版（前年比87.2％ 構成比2.6％）
- 6年連続の減少
- 出版案内が大幅な減少
- 婦人・家庭誌、他の出版物（英語教材、テキストなど）も大幅な減少
- 趣味専門誌が引き続き減少
- 新書は引き続き好調
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
情報・通信（前年比98.6％ 構成比11.1％）
- 4年連続の増加から一転して減少
- 移動体通信サービス、オンラインゲームが大幅な減少
- 衛星放送が減少
- ウェブコンテンツ、携帯電話端末・スマートフォンは好調
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
流通・小売業（前年比98.8％ 構成比6.3％）
- 4年連続の減少
- 専門量販店、総合スーパーが大幅な減少
- 百貨店が減少
- 通信販売、百貨店通信販売が増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
金融・保険（前年比101.0％ 構成比5.9％）
- 5年ぶりに増加
- 通販系ガン保険が大幅な増加
- 通販系保険（医療・自動車・損害）も増加
- クレジットカード、カードローンは大幅な減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
交通・レジャー（前年比96.8％ 構成比7.6％）
- 3年連続の減少
- 旅行代理店、JR各社が減少
- 映画、レジャーランド・テーマパークが減少
- 国内航空各社、コンサートが増加
- 公営レースが引き続き好調
- 新聞、雑誌、地上波テレビの広告費が減少
-
外食・各種サービス（前年比104.0％ 構成比5.4％）
- 3年ぶりに増加
- 飲食業が増加
- エステティックサロン、人材派遣は引き続き増加
- 女性用ウイッグ、宅配・引越サービスは引き続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
官公庁・団体（前年比98.3％ 構成比1.2％）
- 2年連続の減少
- 政党・政治団体、官公庁が減少
- 広告団体、他の諸団体は増加
- 新聞の広告費が大幅な減少
-
教育・医療サービス・宗教（前年比101.6％ 構成比2.7％）
- 5年ぶりに増加
- 病院・医療サービスが大幅な増加
- 学校、英会話・語学スクールが増加
- 通信教育は引き続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
案内・その他（前年比98.4％ 構成比1.3％）
- 2008年から11年連続の減少
- 業種全般に低調
- 案内（求人、他）は大幅な減少
- 新聞広告費の減少が継続
