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2018年 日本の広告費|業種別広告費

業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)

「精密機器・事務用品」「外食・各種サービス」「教育・医療サービス・宗教」「金融・保険」「薬品・医療用品」の5業種が増加

2018年は21業種中5業種の広告費が増加、16業種が減少となった(2017年は6業種が増加、15業種が減少)。

増加業種(5業種)
「精密機器・事務用品」(前年比123.2%、望遠鏡・顕微鏡<メガネ型拡大鏡>が大幅増)、「外食・各種サービス」(同104.0%、飲食業、人材派遣などが増加)、「教育・医療サービス・宗教」(同101.6%、病院・医療サービス、学校などが増加)、「金融・保険」(同101.0%、通販系保険<ガン・医療>などが増加)、「薬品・医療用品」(同100.6%、総合保健薬、ドリンク剤が大幅増、サポーター・マスクなどが増加)の5業種が前年を上回った。

減少業種(16業種)
「出版」(同87.2%、出版案内、婦人・家庭誌、他の出版物<英語教材、テキストなど>が大幅減、趣味専門誌などが減少)、「家電・AV機器」(同90.4%、4Kテレビが大幅減、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同91.2%、婦人服、バッグなどが減少)、「食品」(同91.7%、通販系サプリメント、スナック菓子、チョコレートなどが減少)、「趣味・スポーツ用品」(同93.4%、ゲームソフト、ペット関連<キャットフード>、フィットネス用品などが減少)、「不動産・住宅設備」(同93.4%、企業広告、一般住宅などが減少)、「飲料・嗜好品」(同94.4%、国産ビール、缶コーヒー、ミネラルウォーターなどが減少)、「自動車・関連品」(同95.5%、2BOX、軽自動車、セダン、輸入ワゴンなどが減少)、「化粧品・トイレタリー」(同96.3%、通販系女性用ラインナップ化粧品、ヘアカラー、成人用紙おむつなどが減少)、「エネルギー・素材・機械」(同96.5%、ガス自由化関連が減少)、「交通・レジャー」(同96.8%、旅行代理店、JR各社、映画などが減少)、「家庭用品」(同97.5%、企業広告、家具などが減少)、「官公庁・団体」(同98.3%、政党・政治団体、官公庁などが減少)、「案内・その他」(同98.4%)、「情報・通信」(同98.6%、移動体通信サービス、オンラインゲーム、衛星放送などが減少)、「流通・小売業」(同98.8%、専門量販店、総合スーパー、百貨店などが減少)の16業種。


2018年 主な増加業種と減少業種(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)

(%)

増加業種
  前年比 構成比 増加寄与率
金融・保険 101.0 5.9 28.1
薬品・医療用品 100.6 5.8 27.4
外食・各種サービス 104.0 5.4 25.9
教育・医療サービス・宗教  101.6 2.7 12.8
精密機器・事務用品 123.2 1.2 5.8
減少業種
  前年比 構成比 減少寄与率
情報・通信 98.6 11.1 14.0
化粧品・トイレタリー 96.3 10.2 12.9
食品 91.7 9.9 12.5
交通・レジャー 96.8 7.6 9.6
飲料・嗜好品 94.4 6.8 8.6

(注)増加(減少)寄与率は増加(減少)額合計に占める各増加(減少)額の割合。各上位5業種を掲げた。


2016年〜2018年 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

内訳はこちら

業種\広告費 広告費(千万円) 前年比(%) 構成比(%)
2016年
(平成28年)
2017年
(29年)
2018年
(30年)
2017年
(平成29年)
2018年
(30年)
2016年
(平成28年)
2017年
(29年)
2018年
(30年)
1. エネルギー・素材・機械 3,755 4,054 3,911 108.0 96.5 1.4 1.5 1.5
2. 食品 28,012 27,744 25,449 99.0 91.7 10.2 10.4 9.9
3. 飲料・嗜好品 18,354 18,497 17,453 100.8 94.4 6.7 6.9 6.8
4. 薬品・医療用品 15,265 14,738 14,832 96.5 100.6 5.6 5.5 5.8
5. 化粧品・トイレタリー 28,845 27,291 26,279 94.6 96.3 10.6 10.2 10.2
6. ファッション・アクセサリー 9,961 9,163 8,354 92.0 91.2 3.6 3.4 3.2
7. 精密機器・事務用品 2,884 2,561 3,154 88.8 123.2 1.0 1.0 1.2
8. 家電・AV機器 5,970 5,288 4,782 88.6 90.4 2.2 2.0 1.9
9. 自動車・関連品 14,459 14,683 14,025 101.5 95.5 5.3 5.5 5.4
10. 家庭用品 6,456 6,560 6,399 101.6 97.5 2.4 2.5 2.5
11. 趣味・スポーツ用品 7,966 7,875 7,352 98.9 93.4 2.9 3.0 2.8
12. 不動産・住宅設備 11,964 13,032 12,171 108.9 93.4 4.4 4.9 4.7
13. 出版 8,080 7,798 6,803 96.5 87.2 3.0 2.9 2.6
14. 情報・通信 28,401 28,891 28,491 101.7 98.6 10.4 10.9 11.1
15. 流通・小売業 18,121 16,361 16,157 90.3 98.8 6.6 6.1 6.3
16. 金融・保険 15,759 15,050 15,207 95.5 101.0 5.8 5.6 5.9
17. 交通・レジャー 20,784 20,116 19,469 96.8 96.8 7.6 7.6 7.6
18. 外食・各種サービス 14,395 13,482 14,023 93.7 104.0 5.3 5.1 5.4
19. 官公庁・団体 3,326 3,057 3,006 91.9 98.3 1.2 1.2 1.2
20. 教育・医療サービス・宗教 6,941 6,822 6,928 98.3 101.6 2.5 2.6 2.7
21. 案内・その他 3,432 3,317 3,265 96.6 98.4 1.3 1.2 1.3
合計 273,130 266,380 257,510 97.5 96.7 100.0 100.0 100.0

内訳はこちら


2018年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2018年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)のイメージ


2008年〜2018年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)※衛星メディア関連は除く

2008年〜2018年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)

(注)2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した。

  1. エネルギー・素材・機械(前年比96.5%、構成比1.5%)

    • 4年連続の増加から一転して減少
    • ガス自由化関連が大幅な減少
    • ガソリン、産業用機器関連が増加
    • 地上波テレビの広告費が減少
  2. 食品(前年比91.7%、構成比9.9%)

    • 2年連続の減少
    • 通販系サプリメントが大幅な減少
    • スナック菓子、チョコレート、冷凍食品が減少
    • 健康食品、即席みそ汁・おすましが増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  3. 飲料・嗜好品(前年比94.4%、構成比6.8%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 国産ビール、発泡酒、清酒・焼酎が減少
    • 缶コーヒー、ミネラルウォーターが減少
    • 第3のビールが大幅な増加
    • 通販系美容・栄養ドリンクは好調
    • 地上波テレビの広告費が減少
  4. 薬品・医療用品(前年比100.6% 構成比5.8%)

    • 2年ぶりに増加
    • 総合保健薬、ドリンク剤(医薬品・医薬部外品)が大幅な増加
    • サポーター・マスク、皮膚病薬・きず薬は引き続き好調
    • 企業広告が大幅な減少
    • 新聞、地上波テレビの広告費が増加
  5. 化粧品・トイレタリー(前年比96.3% 構成比10.2%)

    • 2年連続の減少
    • 通販系女性用ラインナップ化粧品が大幅な減少
    • ヘアカラー、成人用紙おむつが減少
    • 化粧水、美容液が減少
    • 歯磨、通販系女性用オールインワン化粧品が増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  6. ファッション・アクセサリー(前年比91.2% 構成比3.2%)

    • 5年連続の減少
    • 婦人服、バッグが大幅な減少
    • 貴金属、アクセサリーが減少
    • 機能性肌着、コートなどが増加
    • 地上波テレビの広告費が減少
  7. 精密機器・事務用品(前年比123.2% 構成比1.2%)

    • 3年ぶりに増加
    • メガネ型拡大鏡が大幅な増加
    • デジタルカメラも増加
    • 腕時計が減少
    • 地上波テレビの広告費が大幅な増加
  8. 家電・AV機器(前年比90.4% 構成比1.9%)

    • 2年連続の減少
    • 4Kテレビが大幅な減少
    • 電気理容・美容器具、電気冷蔵庫が減少
    • オーディオは好調
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
  9. 自動車・関連品(前年比95.5% 構成比5.4%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 2BOX、軽自動車が大幅な減少
    • セダン、輸入ワゴンが減少
    • SUVが引き続き大幅な増加
    • 地上波テレビの広告費が減少
  10. 家庭用品(前年比97.5% 構成比2.5%)

    • 前年の増加から一転して減少
    • 企業広告、家具が減少
    • 浄水器、防虫剤、殺虫剤が減少
    • 脱臭剤、ライター喫煙具が増加
    • 地上波テレビの広告費が減少
  11. 趣味・スポーツ用品(前年比93.4% 構成比2.8%)

    • 2年連続の減少
    • ゲームソフトが大幅な減少
    • ペット関連(キャットフード、ドッグフード)が減少
    • フィットネス用品も減少
    • 人形・玩具(人気キャラクター系玩具)が増加
    • 地上波テレビの広告費が減少
  12. 不動産・住宅設備(前年比93.4% 構成比4.7%)

    • 2年連続の増加から一転して減少
    • 企業広告が減少
    • 一般住宅、建売住宅、賃貸用住宅が減少
    • 住宅設備関連ではホームセキュリティ機器、他の建材が減少
    • 住宅リフォーム、厨房ユニットは増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  13. 出版(前年比87.2% 構成比2.6%)

    • 6年連続の減少
    • 出版案内が大幅な減少
    • 婦人・家庭誌、他の出版物(英語教材、テキストなど)も大幅な減少
    • 趣味専門誌が引き続き減少
    • 新書は引き続き好調
    • 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
  14. 情報・通信(前年比98.6% 構成比11.1%)

    • 4年連続の増加から一転して減少
    • 移動体通信サービス、オンラインゲームが大幅な減少
    • 衛星放送が減少
    • ウェブコンテンツ、携帯電話端末・スマートフォンは好調
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  15. 流通・小売業(前年比98.8% 構成比6.3%)

    • 4年連続の減少
    • 専門量販店、総合スーパーが大幅な減少
    • 百貨店が減少
    • 通信販売、百貨店通信販売が増加
    • 新聞、地上波テレビの広告費が減少
  16. 金融・保険(前年比101.0% 構成比5.9%)

    • 5年ぶりに増加
    • 通販系ガン保険が大幅な増加
    • 通販系保険(医療・自動車・損害)も増加
    • クレジットカード、カードローンは大幅な減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  17. 交通・レジャー(前年比96.8% 構成比7.6%)

    • 3年連続の減少
    • 旅行代理店、JR各社が減少
    • 映画、レジャーランド・テーマパークが減少
    • 国内航空各社、コンサートが増加
    • 公営レースが引き続き好調
    • 新聞、雑誌、地上波テレビの広告費が減少
  18. 外食・各種サービス(前年比104.0% 構成比5.4%)

    • 3年ぶりに増加
    • 飲食業が増加
    • エステティックサロン、人材派遣は引き続き増加
    • 女性用ウイッグ、宅配・引越サービスは引き続き減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  19. 官公庁・団体(前年比98.3% 構成比1.2%)

    • 2年連続の減少
    • 政党・政治団体、官公庁が減少
    • 広告団体、他の諸団体は増加
    • 新聞の広告費が大幅な減少
  20. 教育・医療サービス・宗教(前年比101.6% 構成比2.7%)

    • 5年ぶりに増加
    • 病院・医療サービスが大幅な増加
    • 学校、英会話・語学スクールが増加
    • 通信教育は引き続き減少
    • 地上波テレビの広告費が増加
  21. 案内・その他(前年比98.4% 構成比1.3%)

    • 2008年から11年連続の減少
    • 業種全般に低調
    • 案内(求人、他)は大幅な減少
    • 新聞広告費の減少が継続

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