2025年 日本の広告費｜新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告費

新聞/雑誌/ラジオ/テレビ/マスコミ四媒体広告費

マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連も含む）：2兆2,980億円(前年比98.4%)

新聞広告費：3,136億円（前年比91.8％）

• 不透明な世界情勢や円安による物価高の影響などを受け、新聞広告は伸び悩んだ。第27回参議院議員通常選挙や大阪・関西万博、東京2025世界陸上競技選手権大会などの開催があったものの、広告費を押し上げるには至らず、通年では減少した。
• 業種別では、「精密機器・事務用品」「家電・AV機器」などが増加。一方、「食品」は85.3％と前年に続き減少。回復傾向にあった「流通・小売業」も88.7％となった。
• 中央紙と地方紙で区分すると、減少傾向に差はなく、どちらも「食品」業種の影響を大きく受けた。
• 2026年は、第51回衆議院議員総選挙による出稿は見込めるものの、2026ワールド・ベースボール・クラシック、ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック・パラリンピックなどによる新聞広告出稿への寄与度は不透明。社会課題解決に寄り添うメディアとしての機能や新聞社の持つ資産を活用した施策の需要が高まっているが、物価高などの影響を受ける可能性も考えられる。

雑誌広告費：1,135億円（前年比96.3％）

• 雑誌広告費は、通年で96.3%と減少したものの、出版社のコンテンツ制作力やファンベースマーケティングの価値は評価された。SNSなどでのデジタル展開は定着し、成長がひと段落した。一方、出版各社による読者イベントや販促ツール制作といったリアル回帰の動きもみられた。
• 紙の出版物推定販売金額は減少し95.9%となった。内訳は書籍が100.0％、雑誌が90.0％。一方で、電子出版市場は102.7％と引き続き成長した。紙と電子出版を合わせた出版市場全体は98.4％となった。（数字出典：出版科学研究所「季刊 出版指標」2026年冬号）
• 業種別では、「金融・保険」や「官公庁・団体」など前年を上回る業種はあったものの、雑誌広告費シェアの高い「ファッション・アクセサリー」は97.8％、「化粧品・トイレタリー」は92.5％となった。
• 2026年以降も、出版各社が長年プロデュースしてきた企画やコンテンツと、それに対して生まれたファンコミュニティは、現在のSNS社会との共存関係がますます重要となっていくと考えられる。また、出版IP(知的財産)はコンテンツ(コミック、雑誌、文芸など)をパッケージとして販売する従来の事業を中核に据えながら、デジタル化、グローバル展開、BtoB領域、動画制作など、様々な方向に多角化していくと考えられる。

ラジオ広告費：1,153億円（前年比99.2％）

• 様々な音声コンテンツを届ける音声メディアへの関心が引き続き高まっており、デジタルオーディオ広告（インターネット広告費に含まれる）は増加したものの、地上波ラジオ放送における広告市場は、通年で前年を下回った。
• 業種別では、「情報・通信」（125.7％）、「流通・小売業」（120.0%）などが増加した。
• 近年増加しているラジオ放送事業者主体のリアルイベントも多数開催された。番組コンテンツの人気の高まりを受けイベント規模が多方面に拡大しており、2026年以降もそうした傾向が続くと推測する。

テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）　1兆7,556億円（前年比99.7％）

地上波テレビ　1兆6,333億円（前年比99.9％）

• 番組（タイム）広告費は、東京2025世界陸上競技選手権大会をはじめとした大型スポーツ大会や大阪・関西万博ほか各種イベントの開催に伴い好調に推移したものの、前年開催されたパリ2024オリンピック・パラリンピックなどの反動減を抑えるには至らず通年では減少した。
• スポット広告費は、消費行動の活性化も捉え「流通・小売業」「交通・レジャー」「情報・通信」ほかが好調に推移し、前年を上回った。
• 2026年は、ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック・パラリンピック、2026ワールド・べースボール・クラシック、FIFAワールドカップ2026をはじめ世界的な大型スポーツ大会や各種イベント実施などによる広告主各社のマーケティングコミュニケーション戦略のさらなる活性化に期待。スポット広告費においては、「流通・小売業」や人材系サービスがけん引する「情報・通信」の好調がみられるスタートとなっている。（2026年2月時点）

衛星メディア関連　1,223億円（前年比97.5％）

• BS・CSともに、テレビ通販市場が物価上昇による消費者の買い控えなどの影響を受け、2025年春頃より横ばいから緩やかな縮小傾向で推移し、前年を下回った。
• 2026年は、テレビ通販市場は引き続き若干の鈍化傾向が見込まれるものの、BSは横ばいで推移すると予測。CSは減少傾向が続く中、新たな収益源獲得に向け事業・制作などの放送外収益の受注に注力している。
• BS1局が2025年6月に放送終了。2025年7月以降は放送事業を別事業者に継承し、新たなBS局として放送を継続。

（億円、前年比％）

※衛星メディア関連（合計値）は、小数点以下を四捨五入。

マスコミ四媒体広告制作費：2,430億円（前年比96.2％）

（注）広告制作費は、衛星メディア関連を除く新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費に含まれている。

• マスコミ四媒体広告制作費のうち最も大きい地上波テレビCM制作費は1,924億円（96.3％）となった。個人消費やインバウンド需要による経済回復基調が継続する中、テレビ広告においては企業の人材確保を目的とした企業広告や求人関連に加えて、企業向けの新しいデジタルツールの導入告知など、BtoBのCM出稿が多くみられるようになった。
• テレビCMに限らず、制作ソフトのAI導入や新しいアプリによるSNS動画やウェブコンテンツなど多様な動画・コンテンツ制作の自動化も増加している。その結果、制作会社全体としての売上は一定水準を維持しているものの、純粋な広告制作そのものに向けられる予算は引き続き低下傾向、かつ単価が下がる状態にある。（なお、マスコミ四媒体広告制作費の内訳は、地上波テレビCM制作費以外は非開示）
• 業種別では、「エネルギー・素材・機械」「教育・医療サービス・宗教」が伸長した。一方、「自動車・関連品」「食品」「飲料・嗜好品」などに減少傾向がみられた。
• 制作現場では、生成AIの活用領域が拡大している。今後もAIと共存・競争する環境が加速することが確実視されている。

2025年 マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連も含む）の四半期別伸び率

「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連も含む）を四半期別にみると、7-9月期にプラスとなったものの、その他の四半期はすべてマイナス傾向となった。

（前年比、前年同期比、％）