業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
「官公庁・団体」「エネルギー・素材・機械」「教育・医療サービス・宗教」「ファッション・アクセサリー」「情報・通信」などの8業種が増加
2025年は21業種中8業種の広告費が増加、13業種が減少となった。（2024年は9業種が増加、12業種が減少）
増加業種（8業種）
「官公庁・団体」（前年比（以下、略）123.2%、広告団体、外国官公庁、催事などが増加）、「エネルギー・素材・機械」（113.9%、企業広告、ガソリン、ガス会社などが増加）、「教育・医療サービス・宗教」（105.2%、通信教育、病院・医療サービス、専門学校・各種学校などが増加）、「ファッション・アクセサリー」（104.8%、カジュアルウェア、寝間着・ガウン、肌着などが増加）、「情報・通信」（104.4%、ウェブコンテンツ、オンラインショップ、企業広告などが増加）、「流通・小売業」（103.0%、他の小売店＜出張買い取り＞、コンビニエンスストア、スーパーなどが増加）、「交通・レジャー」（102.5%、映画、海運、スポーツ競技、コンサートなどが増加）、「外食・各種サービス」（100.9%、求人・転職サービス、その他サービス、メモリアルサービスなどが増加）の8業種が前年を上回った。
減少業種（13業種）
「案内・その他」（83.4%、企業グループ、案内＜求人ほか＞、多業種・小スペース連合広告などが減少）、「食品」（90.9%、通販系サプリメント、ヨーグルト、即席麺類などが減少）、「出版」（90.9%、趣味専門誌、出版案内、単行本などが減少）、「飲料・嗜好品」（92.9%、通販系美容・栄養ドリンク、国産ビール、缶・ボトルコーヒー、第3のビールなどが減少）、「化粧品・トイレタリー」（93.5%、通販系ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナー、柔軟剤、育毛・養毛剤などが減少）、「金融・保険」（94.3%、通販系医療保険、電子マネー、医療保険などが減少）、「精密機器・事務用品」（94.7％、企業広告、事務用家具、デジタルカメラなどが減少）、「自動車・関連品」（95.5％、ミニバン・1BOX、SUV、輸入乗用車総合などが減少）、「趣味・スポーツ用品」（97.4％、人気キャラクター系玩具、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少）、「薬品・医療用品」（97.8％、企業広告、総合感冒薬、その他医薬品などが減少）、「家電・AV機器」（98.5％、企業広告、電気理容・美容器具、電気冷蔵庫などが減少）、「家庭用品」（99.0％、家庭用品総合、機能性マットレス、脱臭剤などが減少）、「不動産・住宅設備」（99.8％、バスユニット、等価交換・共同事業システム、一般住宅などが減少）の13業種。
2025年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
（％）
| 増加業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 情報・通信 | 104.4 | 11.7 | 27.3 |
| 外食・各種サービス | 100.9 | 7.7 | 18.1 |
| 交通・レジャー | 102.5 | 7.4 | 17.2 |
| 流通・小売業 | 103.0 | 7.2 | 16.8 |
| ファッション・アクセサリー | 104.8 | 2.6 | 6.0 |
| 減少業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 減少寄与率 | |
| 食品 | 90.9 | 9.0 | 15.8 |
| 化粧品・トイレタリー | 93.5 | 8.3 | 14.5 |
| 飲料・嗜好品 | 92.9 | 7.8 | 13.6 |
| 金融・保険 | 94.3 | 6.2 | 10.9 |
| 薬品・医療用品 | 97.8 | 6.0 | 10.6 |
（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位5業種を掲げた。
2023年～2025年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
| 業種＼広告費 | 広告費（千万円） | 前年比（％） | 構成比（％） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2024年 | 2025年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | |
| 1. エネルギー・素材・機械 | 3,430 | 3,966 | 4,516 | 115.6 | 113.9 | 1.6 | 1.8 | 2.1 |
| 2. 食品 | 21,049 | 21,598 | 19,632 | 102.6 | 90.9 | 9.6 | 9.8 | 9.0 |
| 3. 飲料・嗜好品 | 18,484 | 18,239 | 16,941 | 98.7 | 92.9 | 8.4 | 8.2 | 7.8 |
| 4. 薬品・医療用品 | 13,260 | 13,443 | 13,149 | 101.4 | 97.8 | 6.1 | 6.1 | 6.0 |
| 5. 化粧品・トイレタリー | 18,288 | 19,341 | 18,088 | 105.8 | 93.5 | 8.3 | 8.7 | 8.3 |
| 6. ファッション・アクセサリー | 5,128 | 5,339 | 5,595 | 104.1 | 104.8 | 2.3 | 2.4 | 2.6 |
| 7. 精密機器・事務用品 | 1,535 | 1,520 | 1,439 | 99.0 | 94.7 | 0.7 | 0.7 | 0.7 |
| 8. 家電・AV機器 | 3,716 | 3,523 | 3,469 | 94.8 | 98.5 | 1.7 | 1.6 | 1.6 |
| 9. 自動車・関連品 | 7,929 | 8,650 | 8,260 | 109.1 | 95.5 | 3.6 | 3.9 | 3.8 |
| 10. 家庭用品 | 5,767 | 5,649 | 5,593 | 98.0 | 99.0 | 2.6 | 2.6 | 2.6 |
| 11. 趣味・スポーツ用品 | 6,325 | 6,019 | 5,862 | 95.2 | 97.4 | 2.9 | 2.7 | 2.7 |
| 12. 不動産・住宅設備 | 11,122 | 10,906 | 10,882 | 98.1 | 99.8 | 5.1 | 4.9 | 5.0 |
| 13. 出版 | 5,582 | 5,540 | 5,036 | 99.2 | 90.9 | 2.5 | 2.5 | 2.3 |
| 14. 情報・通信 | 24,365 | 24,285 | 25,357 | 99.7 | 104.4 | 11.1 | 11.0 | 11.7 |
| 15. 流通・小売業 | 14,789 | 15,165 | 15,627 | 102.5 | 103.0 | 6.8 | 6.9 | 7.2 |
| 16. 金融・保険 | 15,005 | 14,398 | 13,574 | 96.0 | 94.3 | 6.9 | 6.5 | 6.2 |
| 17. 交通・レジャー | 14,863 | 15,610 | 16,004 | 105.0 | 102.5 | 6.8 | 7.1 | 7.4 |
| 18. 外食・各種サービス | 16,297 | 16,677 | 16,833 | 102.3 | 100.9 | 7.4 | 7.5 | 7.7 |
| 19. 官公庁・団体 | 3,449 | 3,255 | 4,011 | 94.4 | 123.2 | 1.6 | 1.5 | 1.8 |
| 20. 教育・医療ｻｰﾋﾞｽ・宗教 | 5,451 | 4,854 | 5,106 | 89.0 | 105.2 | 2.5 | 2.2 | 2.3 |
| 21. 案内・その他 | 3,256 | 3,113 | 2,596 | 95.6 | 83.4 | 1.5 | 1.4 | 1.2 |
| 合計 | 219,090 | 221,090 | 217,570 | 100.9 | 98.4 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2025年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
2015年～2025年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
-
エネルギー・素材・機械（前年比113.9％ 構成比2.1％）
- 2年連続の増加
- 企業広告、ガソリン、ガス会社が前年に続き増加
- 産業用機器関連は前年に続き減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
食品（前年比90.9％ 構成比9.0％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通販系サプリメントが前年に続き減少
- ヨーグルト、即席麺類が減少
- 合わせ調味料、缶詰、オリーブ油は前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
飲料・嗜好品（前年比92.9％ 構成比7.8％）
- 2年連続の減少
- 通販系美容・栄養ドリンク、缶・ボトルコーヒー、第3のビールが前年に続き減少
- 前年好調だった国産ビールが減少
- 乳酸菌飲料、炭酸飲料が減少
- スポーツドリンク、インスタントコーヒーは前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
薬品・医療用品（前年比97.8％ 構成比6.0％）
- 前年の増加から一転して減少
- 企業広告、総合感冒薬が減少
- その他医薬品、ドリンク剤（医薬品・医薬部外品）が前年に続き減少
- コンタクトレンズ、眼薬が減少
- 総合胃腸薬は前年に続き増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
化粧品・トイレタリー（前年比93.5％ 構成比8.3％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通販系ラインナップ化粧品、育毛・養毛剤が前年に続き減少
- シャンプー＆リンス・コンディショナー、柔軟剤が減少
- 美容液、食器用洗剤が減少
- 洗口液、生理用ナプキンは前年に続き増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
ファッション・アクセサリー（前年比104.8％ 構成比2.6％）
- 2年連続の増加
- カジュアルウェア、寝間着・ガウン、肌着が前年に続き増加
- 企業広告、機能性肌着、バッグが増加
- 婦人服、紳士服は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
精密機器・事務用品（前年比94.7％ 構成比0.7％）
- 2年連続の減少
- 企業広告、事務用家具、デジタルカメラが前年に続き減少
- ノート、スマートウォッチは増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
家電・AV機器（前年比98.5％ 構成比1.6％）
- 4年連続の減少
- 企業広告が前年に続き減少
- 前年好調だった電気理容・美容器具、電気冷蔵庫が減少
- エアコン、電気炊飯器は増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
自動車・関連品（前年比95.5％ 構成比3.8％）
- 前年の増加から一転して減少
- ミニバン・1BOX、セダンが前年に続き減少
- 前年好調だったSUV、輸入乗用車総合が減少
- 国産乗用車総合は前年に続き増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
家庭用品（前年比99.0％ 構成比2.6％）
- 4年連続の減少
- 前年好調だった機能性マットレスが減少
- 家庭用品総合、脱臭剤、鍋・やかん類が前年に続き減少
- 企業広告、芳香剤は増加
- 新聞の広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品（前年比97.4％ 構成比2.7％）
- 4年連続の減少
- 前年好調だった人気キャラクター系玩具、ゲームソフトが減少
- オーディオソフトが前年に続き減少
- カラオケは前年に続き増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
不動産・住宅設備（前年比99.8％ 構成比5.0％）
- 3年連続の減少
- バスユニット、等価交換・共同事業システム、一般住宅が前年に続き減少
- 前年好調だったセントラル関連機器、他の住宅付属設備が減少
- 不動産仲介、ケア付マンションは増加
- 新聞の広告費が減少
-
出版（前年比90.9％ 構成比2.3％）
- 4年連続の減少
- 趣味専門誌、出版案内が前年に続き減少
- 前年好調だった単行本、総合・娯楽誌が減少
- 一般紙、他の書籍、企業広告は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
情報・通信（前年比104.4％ 構成比11.7％）
- 4年ぶりの増加
- ウェブコンテンツ、オンラインショップ、企業広告が増加
- コンピューターソフト、ノートパソコンが前年に続き増加
- オンラインゲーム、移動体通信サービスは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
流通・小売業（前年比103.0％ 構成比7.2％）
- 2年連続の増加
- 他の小売店＜出張買い取り＞、コンビニエンスストア、スーパーが前年に続き増加
- ドラッグストアチェーン、百貨店が増加
- 通信販売、大型量販店は前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
金融・保険（前年比94.3％ 構成比6.2％）
- 3年連続の減少
- 前年好調だった通販系医療保険が減少
- 電子マネー、医療保険、宝くじが前年に続き減少
- 他の金融、証券会社の企業広告は前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
交通・レジャー（前年比102.5％ 構成比7.4％）
- 5年連続の増加
- 映画、海運、スポーツ競技が増加
- コンサート、交通・レジャー総合が増加
- 他の陸運、スキー・スケート場、旅行会社が前年に続き増加
- 前年好調だったレジャーランド・テーマパークは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
外食・各種サービス（前年比100.9％ 構成比7.7％）
- 5年連続の増加
- 求人・転職サービスが増加
- その他サービス、メモリアルサービス、レンタルが増加
- 前年好調だった飲食業、宅配・引越サービスは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
官公庁・団体（前年比123.2％ 構成比1.8％）
- 3年ぶりの増加
- 広告団体、催事が増加
- 外国官公庁が前年に続き増加
- 前年好調だった政党・政治団体は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
教育・医療サービス・宗教（前年比105.2％ 構成比2.3％）
- 4年ぶりの増加
- 通信教育、病院・医療サービス、専門学校・各種学校が増加
- 在宅医療・介護サービスが増加
- 予備校・学習塾が前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
案内・その他（前年比83.4％ 構成比1.2％）
- 2年連続の減少
- 企業グループ、案内（求人・その他案内広告）が前年に続き減少
- 多業種・小スペース連合広告が前年に続き減少
- 地上波テレビをはじめ全媒体で広告費が減少
「2025年 日本の広告費」 動画（６９秒）
「日本の広告費とは」 動画（３２秒）
