業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「エネルギー・素材・機械」「案内・その他」「ファッション・アクセサリー」など9業種が増加
2022年は21業種中9業種の広告費が増加、12業種が減少となった。（2021年は16業種が増加、5業種が減少）
増加業種（9業種）
「交通・レジャー」（前年比119.1％、旅行会社、イベント・セミナー、レジャーランド・テーマパーク、企業広告などが増加）、「外食・各種サービス」（同112.7％、求人・転職サービス、飲食業、法律事務所などが増加）、「エネルギー・素材・機械」（同108.2％、ガス会社、鉄鋼・金属、産業用機器関連などが増加）、「案内・その他」（同105.1％、多業種・小スペース連合広告、臨時ものが増加）、「ファッション・アクセサリー」（同104.3％、機能性肌着、貴金属・アクセサリー、身の回り繊維品などが増加）、「金融・保険」（同102.6％、宝くじ、通販系保険＜がん・自動車＞、損害保険などが増加）、「流通・小売業」（同101.4％、商店街・ショッピングモール、他の小売店＜出張買い取り＞、大型量販店などが増加）、「不動産・住宅設備」（同101.4％、不動産仲介、企業広告、バスユニットなどが増加）、「官公庁・団体」（同100.1％、広告団体、外国官公庁、催事などが増加）の9業種が前年を上回った。
減少業種（12業種）
「家庭用品」（前年比82.7％、脱臭剤、企業広告、加熱式たばこなどが減少）、「精密機器・事務用品」（同86.8％、企業広告、望遠鏡・顕微鏡＜メガネ型拡大鏡＞、デジタルカメラなどが減少）、「化粧品・トイレタリー」（同88.4％、通販系化粧品＜オールインワン・ラインナップ＞、育毛・養毛剤、柔軟剤などが減少）、「情報・通信」（同90.8％、移動体通信サービス、企業広告、オンラインゲームなどが減少）、「家電・AV機器」（同91.2％、空気清浄機、家電・AV機器総合、エアコンなどが減少）、「自動車・関連品」（同92.4％、2BOX、SUV、自動車・関連品総合などが減少）、「薬品・医療用品」（同92.9％、総合保健薬、サポーター・マスク、筋肉痛薬・しっぷ薬などが減少）、「飲料・嗜好品」（同94.3％、炭酸飲料、美容・栄養ドリンク、日本茶、第3のビールなどが減少）、「出版」（同96.0％、単行本、出版案内、一般週刊誌などが減少）、「趣味・スポーツ用品」（同96.3％、ゲームソフト、家庭用ゲーム専用機、映像ソフトなどが減少）、「食品」（同98.2％、通販系サプリメント、レトルト食品、合わせ調味料などが減少）、「教育・医療サービス・宗教」（同99.7％、通信教育、専門学校・各種学校、英会話・語学スクールなどが減少）の12業種。
2022年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
（％）
| 増加業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 外食・各種サービス | 112.7 | 6.9 | 18.0 |
| 金融・保険 | 102.6 | 6.8 | 17.9 |
| 流通・小売業 | 101.4 | 6.7 | 17.5 |
| 交通・レジャー | 119.1 | 5.6 | 14.7 |
| 不動産・住宅設備 | 101.4 | 5.0 | 13.2 |
| 減少業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 情報・通信 | 90.8 | 13.1 | 21.1 |
| 食品 | 98.2 | 9.5 | 15.3 |
| 化粧品・トイレタリー | 88.4 | 8.8 | 14.2 |
| 飲料・嗜好品 | 94.3 | 7.8 | 12.6 |
| 薬品・医療用品 | 92.9 | 5.7 | 9.2 |
（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位５業種を掲げた。
2020年～2022年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
| 業種＼広告費 | 広告費（千万円） | 前年比（％） | 構成比（％） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2021年 | 2022年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | |
| 1. エネルギー・素材・機械 | 3,639 | 3,228 | 3,493 | 88.7 | 108.2 | 1.7 | 1.4 | 1.5 |
| 2. 食品 | 22,406 | 21,970 | 21,571 | 98.1 | 98.2 | 10.5 | 9.4 | 9.5 |
| 3. 飲料・嗜好品 | 15,735 | 18,840 | 17,770 | 119.7 | 94.3 | 7.4 | 8.1 | 7.8 |
| 4. 薬品・医療用品 | 13,590 | 13,863 | 12,885 | 102.0 | 92.9 | 6.4 | 5.9 | 5.7 |
| 5. 化粧品・トイレタリー | 21,384 | 22,524 | 19,922 | 105.3 | 88.4 | 10.0 | 9.7 | 8.8 |
| 6. ファッション・アクセサリー | 5,357 | 5,213 | 5,436 | 97.3 | 104.3 | 2.5 | 2.2 | 2.4 |
| 7. 精密機器・事務用品 | 1,416 | 1,765 | 1,532 | 124.6 | 86.8 | 0.7 | 0.8 | 0.7 |
| 8. 家電・AV機器 | 3,896 | 4,643 | 4,236 | 119.2 | 91.2 | 1.8 | 2.0 | 1.9 |
| 9. 自動車・関連品 | 10,925 | 9,689 | 8,957 | 88.7 | 92.4 | 5.1 | 4.2 | 3.9 |
| 10. 家庭用品 | 6,031 | 7,033 | 5,816 | 116.6 | 82.7 | 2.8 | 3.0 | 2.5 |
| 11. 趣味・スポーツ用品 | 5,950 | 6,776 | 6,526 | 113.9 | 96.3 | 2.8 | 2.9 | 2.9 |
| 12. 不動産・住宅設備 | 9,841 | 11,256 | 11,411 | 114.4 | 101.4 | 4.6 | 4.8 | 5.0 |
| 13. 出版 | 5,732 | 6,366 | 6,114 | 111.1 | 96.0 | 2.7 | 2.7 | 2.7 |
| 14. 情報・通信 | 25,234 | 32,703 | 29,698 | 129.6 | 90.8 | 11.8 | 14.0 | 13.1 |
| 15. 流通・小売業 | 14,300 | 14,941 | 15,155 | 104.5 | 101.4 | 6.7 | 6.4 | 6.7 |
| 16. 金融・保険 | 13,054 | 15,155 | 15,554 | 116.1 | 102.6 | 6.1 | 6.5 | 6.8 |
| 17. 交通・レジャー | 10,643 | 10,684 | 12,723 | 100.4 | 119.1 | 5.0 | 4.6 | 5.6 |
| 18. 外食・各種サービス | 12,360 | 13,855 | 15,611 | 112.1 | 112.7 | 5.8 | 5.9 | 6.9 |
| 19. 官公庁・団体 | 4,170 | 4,115 | 4,118 | 98.7 | 100.1 | 1.9 | 1.8 | 1.8 |
| 20. 教育・医療サービス・宗教 | 5,400 | 5,614 | 5,599 | 104.0 | 99.7 | 2.5 | 2.4 | 2.4 |
| 21. 案内・その他 | 2,567 | 3,057 | 3,213 | 119.1 | 105.1 | 1.2 | 1.3 | 1.4 |
| 合計 | 213,630 | 233,290 | 227,340 | 109.2 | 97.4 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2022年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
2012年～2022年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
-
エネルギー・素材・機械（前年比108.2％ 構成比1.5％）
- 3年ぶりの増加
- ガス会社、鉄鋼・金属、産業用機器関連が増加
- 電力会社、ガソリンは前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
食品（前年比98.2％ 構成比9.5％）
- 3年連続の減少
- 通販系サプリメントが前年に続き大幅な減少
- レトルト食品、合わせ調味料、即席みそ汁・おすましが減少
- 他の食品、即席麺類、ヨーグルトは増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
飲料・嗜好品（前年比94.3％ 構成比7.8％）
- 前年の増加から一転して減少
- 炭酸飲料、美容・栄養ドリンク、日本茶が減少
- 第3のビール、ミネラルウォーター、発泡酒が減少
- 前年好調だった家庭用カクテルが減少
- 国産ビールは前年に続き好調、増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
薬品・医療用品（前年比92.9％ 構成比5.7％）
- 前年の増加から一転して減少
- 総合保健薬が減少
- 前年好調だったサポーター・マスクが減少
- 筋肉痛薬・しっぷ薬、皮膚病薬・きず薬が減少
- 企業広告は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
化粧品・トイレタリー（前年比88.4％ 構成比8.8％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通販系化粧品＜オールインワン・ラインナップ＞が減少
- 育毛・養毛剤、柔軟剤が減少
- 洗濯用洗剤、シャンプー＆リンス・コンディショナーが減少
- ヘアカラートリートメント、日焼け止め商品は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
ファッション・アクセサリー（前年比104.3％ 構成比2.4％）
- 9年ぶりの増加
- 機能性肌着、貴金属・アクセサリーが増加
- 身の回り繊維品、他のバッグ類が増加
- 前年好調だったくつ下が減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
精密機器・事務用品（前年比86.8％ 構成比0.7％）
- 前年の増加から一転して減少
- 企業広告、メガネ型拡大鏡、デジタルカメラが減少
- 腕時計は増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
家電・AV機器（前年比91.2％ 構成比1.9％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった空気清浄機、家電・AV機器総合、エアコンが減少
- ソーダメーカーが減少
- 電気掃除機、企業広告は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
自動車・関連品（前年比92.4％ 構成比3.9％）
- 5年連続の減少
- 2BOXが減少
- SUV、自動車・関連品総合が減少
- ミニバン・1BOX、軽自動車は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
家庭用品（前年比82.7％ 構成比2.5％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった脱臭剤が減少
- 前年好調だった企業広告、加熱式たばこが減少
- 浄水器は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品（前年比96.3％ 構成比2.9％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だったゲームソフト、家庭用ゲーム専用機が減少
- 映像ソフト、オーディオソフト、フィットネス用品が減少
- パチンコ・パチスロ機、キャットフードは増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
不動産・住宅設備（前年比101.4％ 構成比5.0％）
- 2年連続の増加
- 不動産仲介、企業広告、バスユニットは前年に続き好調、増加
- 土地活用が増加
- 一般住宅、ホームセキュリティ機器は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
出版（前年比96.0％ 構成比2.7％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった単行本が減少
- 出版案内、一般週刊誌が減少
- 趣味専門誌、企業広告は前年に続き好調、増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
情報・通信（前年比90.8％ 構成比13.1％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった移動体通信サービス、企業広告が減少
- オンラインゲーム、オンラインショップが減少
- ウェブコンテンツは前年に続き好調、増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
流通・小売業（前年比101.4％ 構成比6.7％）
- 2年連続の増加
- 低迷していた商店街・ショッピングモールが増加
- 他の小売店＜出張買い取り＞、コンビニエンスストア、大型量販店は前年に続き好調、増加
- 前年好調だった通信販売が大幅な減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
金融・保険（前年比102.6％ 構成比6.8％）
- 2年連続の増加
- 宝くじが増加
- 通販系保険＜がん・自動車＞、損害保険が増加
- 電子マネー、クレジットカードは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
交通・レジャー（前年比119.1％ 構成比5.6％）
- 2年連続の増加
- 旅行会社、イベント・セミナーが増加
- レジャーランド・テーマパーク、企業広告が増加
- 低迷していた旅行関連（ホテル・旅館、鉄道）が増加
- コンサート、映画、レンタカーは前年に続き好調、増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が増加
-
外食・各種サービス（前年比112.7％ 構成比6.9％）
- 2年連続の増加
- 求人・転職サービス、飲食業が増加
- 法律事務所、企業広告、人材派遣が増加
- エステティックサロン、宅配・引越サービスが減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
官公庁・団体（前年比100.1％ 構成比1.8％）
- 2年ぶりの増加
- 広告団体が増加
- 外国官公庁、催事が増加
- 他の諸団体、自治体は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
教育・医療サービス・宗教（前年比99.7％ 構成比2.4％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通信教育が前年に続き減少
- 専門学校・各種学校、英会話・語学スクールが減少
- 病院・医療サービス、大学は前年に続き増加
- 新聞の広告費が減少
-
案内・その他（前年比105.1％ 構成比1.4％）
- 2年連続の増加
- 多業種・小スペース連合広告、臨時ものが増加
- 案内（求人・その他案内広告）は前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
