業種別広告費(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)
「エネルギー・素材・機械」「自動車・関連品」「化粧品・トイレタリー」「交通・レジャー」「ファッション・アクセサリー」などの9業種が増加
2024年は21業種中9業種の広告費が増加、12業種が減少となった。(2023年は6業種が増加、15業種が減少)
増加業種(9業種)
「エネルギー・素材・機械」(前年比115.6%、企業広告、鉄鋼・金属、電力会社などが増加)、「自動車・関連品」(同109.1%、SUV、輸入乗用車総合、自動車・関連品総合などが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.8%、洗濯用洗剤、シャンプー&リンス・コンディショナー、柔軟剤、洗顔料などが増加)、「交通・レジャー」(同105.0%、レジャーランド・テーマパーク、旅行会社、公営レース、鉄道などが増加)、「ファッション・アクセサリー」(同104.1%、カジュアルシューズ、カジュアルウェア、他の衣服<くつ下>などが増加)、「食品」(同102.6%、ヨーグルト、アメ・キャラメル、スナック菓子などが増加)、「流通・小売業」(同102.5%、他の小売店<出張買い取り>、スーパー、コンビニエンスストアなどが増加)、「外食・各種サービス」(同102.3%、飲食業、メモリアルサービス、宅配・引越サービスなどが増加)、「薬品・医療用品」(同101.4%、総合保健薬、総合感冒薬、企業広告などが増加)の9業種が前年を上回った。
減少業種(12業種)
「教育・医療サービス・宗教」(同89.0%、予備校・学習塾、病院・医療サービス、専門学校・各種学校などが減少)、「官公庁・団体」(同94.4%、官公庁、広告団体、自治体などが減少)、「家電・AV機器」(同94.8%、電気掃除機、エアコン、電気洗濯機などが減少)、「趣味・スポーツ用品」(同95.2%、企業広告、パチンコ・パチスロ機、家庭用ゲーム専用機などが減少)、「案内・その他」(同95.6%、案内<求人ほか>、臨時ものなどが減少)、「金融・保険」(同96.0%、通販系自動車保険、医療保険、保険会社の企業広告などが減少)、「家庭用品」(前年比98.0%、芳香剤、脱臭剤、家具などが減少)、「不動産・住宅設備」(同98.1%、バスユニット、不動産仲介、一般住宅などが減少)、「飲料・嗜好品」(同98.7%、通販系美容・栄養ドリンク、第3のビール、缶・ボトルコーヒー、炭酸飲料などが減少)、「精密機器・事務用品」(同99.0%、企業広告、他の事務機器、事務用家具などが減少)、「出版」(同99.2%、出版案内、他の出版物<英語教材・テキスト>、一般週刊誌などが減少)、「情報・通信」(同99.7%、オンラインゲーム、オンラインショップ、ウェブコンテンツなどが減少)の12業種。
2024年 主な増加業種と減少業種(マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く)
(%)
増加業種 | |||
---|---|---|---|
前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
食品 | 102.6 | 9.8 | 18.0 |
化粧品・トイレタリー | 105.8 | 8.7 | 16.1 |
外食・各種サービス | 102.3 | 7.5 | 13.9 |
交通・レジャー | 105.0 | 7.1 | 13.0 |
流通・小売業 | 102.5 | 6.9 | 12.7 |
減少業種 | |||
---|---|---|---|
前年比 | 構成比 | 減少寄与率 | |
情報・通信 | 99.7 | 11.0 | 24.0 |
飲料・嗜好品 | 98.7 | 8.2 | 18.0 |
金融・保険 | 96.0 | 6.5 | 14.2 |
不動産・住宅設備 | 98.1 | 4.9 | 10.8 |
趣味・スポーツ用品 | 95.2 | 2.7 | 5.9 |
(注)増加(減少)寄与率は増加(減少)額合計に占める各増加(減少)額の割合。各上位5業種を掲げた。
2022年~2024年 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)
※衛星メディア関連は除く
業種\広告費 | 広告費(千万円) | 前年比(%) | 構成比(%) | |||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
2022年 | 2023年 | 2024年 | 2023年 | 2024年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | |
1. エネルギー・素材・機械 | 3,493 | 3,430 | 3,966 | 98.2 | 115.6 | 1.5 | 1.6 | 1.8 |
2. 食品 | 21,571 | 21,049 | 21,598 | 97.6 | 102.6 | 9.5 | 9.6 | 9.8 |
3. 飲料・嗜好品 | 17,770 | 18,484 | 18,239 | 104.0 | 98.7 | 7.8 | 8.4 | 8.2 |
4. 薬品・医療用品 | 12,885 | 13,260 | 13,443 | 102.9 | 101.4 | 5.7 | 6.1 | 6.1 |
5. 化粧品・トイレタリー | 19,922 | 18,288 | 19,341 | 91.8 | 105.8 | 8.8 | 8.3 | 8.7 |
6. ファッション・アクセサリー | 5,436 | 5,128 | 5,339 | 94.3 | 104.1 | 2.4 | 2.3 | 2.4 |
7. 精密機器・事務用品 | 1,532 | 1,535 | 1,520 | 100.2 | 99.0 | 0.7 | 0.7 | 0.7 |
8. 家電・AV機器 | 4,236 | 3,716 | 3,523 | 87.7 | 94.8 | 1.9 | 1.7 | 1.6 |
9. 自動車・関連品 | 8,957 | 7,929 | 8,650 | 88.5 | 109.1 | 3.9 | 3.6 | 3.9 |
10. 家庭用品 | 5,816 | 5,767 | 5,649 | 99.2 | 98.0 | 2.5 | 2.6 | 2.6 |
11. 趣味・スポーツ用品 | 6,526 | 6,325 | 6,019 | 96.9 | 95.2 | 2.9 | 2.9 | 2.7 |
12. 不動産・住宅設備 | 11,411 | 11,122 | 10,906 | 97.5 | 98.1 | 5.0 | 5.1 | 4.9 |
13. 出版 | 6,114 | 5,582 | 5,540 | 91.3 | 99.2 | 2.7 | 2.5 | 2.5 |
14. 情報・通信 | 29,698 | 24,365 | 24,285 | 82.0 | 99.7 | 13.1 | 11.1 | 11.0 |
15. 流通・小売業 | 15,155 | 14,789 | 15,165 | 97.6 | 102.5 | 6.7 | 6.8 | 6.9 |
16. 金融・保険 | 15,554 | 15,005 | 14,398 | 96.5 | 96.0 | 6.8 | 6.9 | 6.5 |
17. 交通・レジャー | 12,723 | 14,863 | 15,610 | 116.8 | 105.0 | 5.6 | 6.8 | 7.1 |
18. 外食・各種サービス | 15,611 | 16,297 | 16,677 | 104.4 | 102.3 | 6.9 | 7.4 | 7.5 |
19. 官公庁・団体 | 4,118 | 3,449 | 3,255 | 83.8 | 94.4 | 1.8 | 1.6 | 1.5 |
20. 教育・医療サービス・宗教 | 5,599 | 5,451 | 4,854 | 97.4 | 89.0 | 2.4 | 2.5 | 2.2 |
21. 案内・その他 | 3,213 | 3,256 | 3,113 | 101.3 | 95.6 | 1.4 | 1.5 | 1.4 |
合計 | 227,340 | 219,090 | 221,090 | 96.4 | 100.9 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2024年 業種別広告費の伸び率(マスコミ四媒体広告費)
※衛星メディア関連は除く

2014年~2024年 業種別広告費推移(マスコミ四媒体広告費)
※衛星メディア関連は除く

-
エネルギー・素材・機械(前年比115.6% 構成比1.8%)
- 2年ぶりの増加
- 企業広告、鉄鋼・金属、電力会社が増加
- 前年好調だった産業用機器関連は減少
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が増加
-
食品(前年比102.6% 構成比9.8%)
- 5年ぶりの増加
- ヨーグルト、アメ・キャラメル、スナック菓子が前年に続き増加
- パスタ類、冷凍食品が増加
- 通販系サプリメントは前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
飲料・嗜好品(前年比98.7% 構成比8.2%)
- 前年の増加から一転して減少
- 通販系美容・栄養ドリンク、第3のビールが前年に続き減少
- 缶・ボトルコーヒー、炭酸飲料が減少
- 前年好調だった企業広告、日本茶が減少
- 家庭用カクテル・国産ビールは前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
薬品・医療用品(前年比101.4% 構成比6.1%)
- 2年連続の増加
- 総合保健薬、総合感冒薬、企業広告が前年に続き増加
- 総合胃腸薬、コンタクトレンズが増加
- 眼薬が増加
- サポーター・マスクは前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
化粧品・トイレタリー(前年比105.8% 構成比8.7%)
- 3年ぶりの増加
- 洗濯用洗剤、柔軟剤が前年に続き増加
- シャンプー&リンス・コンディショナー、洗顔料が増加
- 漂白剤、食器用洗剤が増加
- 通販系ラインナップ化粧品、育毛・養毛剤は減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
ファッション・アクセサリー(前年比104.1% 構成比2.4%)
- 2年ぶりの増加
- カジュアルシューズ、カジュアルウェアが増加
- 他の衣服<くつ下>、寝間着・ガウンが増加
- 前年好調だったバッグは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
精密機器・事務用品(前年比99.0% 構成比0.7%)
- 前年の増加から一転して減少
- 企業広告、他の事務機器、事務用家具が減少
- 腕時計は前年に続き増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
家電・AV機器(前年比94.8% 構成比1.6%)
- 3年連続の減少
- 電気掃除機が前年に続き減少
- 前年好調だったエアコン、電気洗濯機が減少
- 液晶テレビは増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
自動車・関連品(前年比109.1% 構成比3.9%)
- 7年ぶりの増加
- SUV、輸入乗用車総合が増加
- 自動車・関連品総合、国産乗用車総合が増加
- ミニバン・1BOX、セダンは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
家庭用品(前年比98.0% 構成比2.6%)
- 3年連続の減少
- 芳香剤、脱臭剤が減少
- 家具、防虫剤、鍋・やかん類が前年に続き減少
- ティッシュペーパー、殺虫剤は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品(前年比95.2% 構成比2.7%)
- 3年連続の減少
- 企業広告が前年に続き減少
- 前年好調だったパチンコ・パチスロ機、家庭用ゲーム専用機が減少
- カラオケ、趣味・他のゲームは増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
不動産・住宅設備(前年比98.1% 構成比4.9%)
- 2年連続の減少
- バスユニット、不動産仲介、一般住宅が前年に続き減少
- ホームセキュリティ機器、ケア付マンションが減少
- 企業広告は前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
出版(前年比99.2% 構成比2.5%)
- 3年連続の減少
- 出版案内、他の出版物<英語教材・テキスト>が減少
- 一般週刊誌、企業広告、新書が前年に続き減少
- 単行本、総合・娯楽誌は増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
情報・通信(前年比99.7% 構成比11.0%)
- 3年連続の減少
- オンラインゲーム、オンラインショップが前年に続き減少
- ウェブコンテンツ、衛星放送、企業広告が前年に続き減少
- 携帯電話端末・スマートフォン、コンピューターソフトは増加
- 新聞の広告費が減少
-
流通・小売業(前年比102.5% 構成比6.9%)
- 2年ぶりの増加
- 他の小売店<出張買い取り>、スーパーが増加
- コンビニエンスストア、総合スーパーが前年に続き増加
- 通信販売は前年に続き減少
- 新聞の広告費が増加
-
金融・保険(前年比96.0% 構成比6.5%)
- 2年連続の減少
- 前年好調だった通販系自動車保険が減少
- 医療保険、保険会社の企業広告、クレジットカードが前年に続き減少
- 保険商品総合は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
交通・レジャー(前年比105.0% 構成比7.1%)
- 4年連続の増加
- レジャーランド・テーマパークが前年に続き増加
- 旅行会社、公営レースが前年に続き増加
- 鉄道、レンタカーが増加
- 前年好調だったイベント・セミナーは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
外食・各種サービス(前年比102.3% 構成比7.5%)
- 4年連続の増加
- 飲食業、メモリアルサービス、宅配・引越サービスが前年に続き増加
- 人材派遣、セキュリティサービスが増加
- 前年好調だった企業広告、男性用かつらは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
官公庁・団体(前年比94.4% 構成比1.5%)
- 2年連続の減少
- 官公庁、広告団体が減少
- 自治体、催事が減少
- 政党・政治団体、他の諸団体は増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
教育・医療サービス・宗教(前年比89.0% 構成比2.2%)
- 3年連続の減少
- 予備校・学習塾、病院・医療サービスが前年に続き減少
- 専門学校・各種学校、シルバー施設が減少
- 英会話・語学スクールは前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
案内・その他(前年比95.6% 構成比1.4%)
- 前年の増加から一転して減少
- 案内(求人・その他案内広告)が減少
- 多業種・小スペース連合広告、企業グループが減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少

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